2020年2月20日、新民晩報は、東京マラソンの大会規模縮小をめぐり、中国人を含むすべての一般参加者の参加費が返金されず、来年も改めて参加費を支払うことになったと報じた。

東京マラソン組織委員会は17日、日本における新型コロナウイルス感染拡大の影響を考慮し、3月1日に行われる同大会の開催規模を招待選手のみに縮小すること、今年の大会にエントリーしていた全市民ランナーの参加権を来年の大会に繰り延べする一方、すでに支払った今年の参加費は返金せず、来年参加する際にも改めて参加費を支払う必要があることなどを盛り込んだ措置を発表した。

また、14日時点では中国在住ランナーが自ら辞退を申し出た場合は来年の参加費の支払いを免除するとしていたが、20日に今年の大会にエントリーしていた中国在住の各市民ランナーに送られた中国語による「謝罪状」では、「日本での感染者が突然増加したことで、一般参加レース辞退をキャンセルせざるを得なくなった」とし、中国在住ランナーも来年の参加費を支払う必要が生じた経緯を説明。突然の変更について謝罪し、変更に理解を求めた。

今年の参加費を返金せず、さらに来年の参加費も徴収する理由について、大会関係者は「参加費は事前の準備費用として使っており、全員に返金する財力がない」と釈明している。

この措置に対し、中国のネットユーザーは「言ってしまえば、お金がないんだから仕方ないだろってことか」「これぞまさに、謝ればいいと思っている日本の文化」「日本人の謝罪ほど世界でチープなものはない」「中国のマラソン大会は返金したのに」「中止するのは分かるが、返金しないというのはあんまりだと思う」といったコメントを残している。

一方で、「ウイルス感染拡大が規約の返金条項に盛り込まれていないのだから、組織委員会を批判するには及ばないと思う」「本当のマラソン愛好者は、参加費うんぬんより来年の資格が得られるかどうかを気にしていたと思う」など、運営側を擁護する声も一部ながら見られた。（翻訳・編集/川尻）