2012年1月15日、環球時報によると、米AP通信社は12日、中国とインドの超高層ビル建設ブームが経済衰退の兆しである可能性を指摘した。ある研究報告書によれば、超高層ビルの建設がブームになると、その後景気が後退する傾向があるという。

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投資銀行バークレイズ・キャピタルが過去140年間における超高層ビル建設と景気について調べた結果、超高層ビルの建設がブームになると金融危機が訪れるという関連性があることがわかった。歴史的に、超高層ビルの建設は融資が得られやすいことや地価の上昇、過度に楽観的な見通しによるもので、ビルが完成する頃には景気後退に陥るという。

現在、中国は超高層ビル建設ラッシュのまっただ中にあり、世界全体の超高層ビル124棟のうち約半数にあたる53％が中国にある。新たに建設される高層ビルの約8割が地方都市で、バークレイズ・キャピタルはこれを「建設バブル拡大の証拠」だと指摘している。

インドには現在超高層ビルは2棟しかないものの、建設中のビルは14棟もあり、今後過大な超高層ビル建設ブームが訪れるとみられている。（翻訳・編集/岡田）