2018年3月17日、一時は技術・システムにうぬぼれて世界市場で後れを取った日本企業が、積極的な体質改善と技術投資で「メード・イン・ジャパン」の復活を狙っている、と韓国紙が伝えている。韓国では半導体以外の製造業の不振が続いており、復活は「脅威」と懸念している。

中央日報は復活の具体例としてトヨタ、東レ、ユニクロ、クボタなど挙げた。トヨタについては「09年に巨額の営業赤字、10年に大規模リコール事態を経験したトヨタは生産性・品質向上など基本を見直して危機を克服した。ライバル企業よりも早く始めたエコカー戦略も成功した」と説明。「昨年のグローバル新車販売台数は前年比2．1％増の1038万6000台と、過去最多をまた更新した」としている。

「技術力を組み合わせて多様な高機能性新素材を開発した東レ」「価格を抑えて新素材で勝負したユニクロ」なども成功例。クボタについては「自律運転コンバインを開発した。高齢化のため農作業が難しい農家の悩みを減らすために開発されたこのコンバインは、衛星利用測位システム（GPS）を活用し、運転手を必要とせず自ら農作業をする。コメの収穫量や糖分成分を計測できるセンサーも内蔵し、場所別の収穫状況差を把握し、翌年は田植えで肥料の量を調整する」と詳しく報じている。

さらに同紙は「革新で再武装した日本企業は第4次産業革命時代を主導する技術と評価される人工知能（AI）・ロボット・自律走行車などに目を向けている」と指摘。日本メディアの記事を引用して「日本のAIロボット『ERIKA』は4月にニュースキャスターとしてデビューする」と報じた。

ERIKAは「顔面認識技術を導入して人間の声と動きを認識し、目と口の周囲を動かしながらさまざまな表情をつくる」と解説。「グーグルの『アルファ碁』と似たマシンラーニング技術を搭載して人と対話する。世界で初めて市民権を獲得した人工知能ロボット『ソフィア』の日本版ということだ」などと言及している。

日本企業に関しては朝鮮日報が先ごろ、富士フイルム、ソニー、キヤノン、任天堂、日立などを取り上げ、「最悪の危機を独自技術と資本力で克服し、再び世界一流の隊列に加わろうとしている」と報道。「韓国企業は世界市場で厳しい状況を強いられる状況だ」と焦燥感を募らせていた。

中央日報も、権泰信・韓国経済研究院長の「完成品の一部が韓国や中国に劣っても、部品・素材と基礎科学分野で日本は依然として世界最高の技術力を維持してきたため、いつでも巻き返す底力がある」との見方を紹介。権氏は「半導体を除いた残りの製造業の大半で苦しんでいる韓国は世界市場で厳しい競争をする状況」と警鐘を鳴らしている。（編集/日向）