環球網はこのほど、環球世論調査センターと共同でオンライン調査「2018年中国人消費者の国内外ブランドに対する好感度」を実施した。

2017年の調査結果と同じく、今年も回答者が好感を抱いている外国ブランドは主に自動車業界に集中しているのに対して、ファストフード・チェーンに対しては良いイメージを抱いていなかった。

その他、外国メーカーの自動車、スキンケア化粧品、アパレル系、家電・キッチン用品、酒類、金融・保険などのブランドに対する好感度を見ると、「高品質」が代名詞だった日本のブランドがいずれもワースト1位になっている。中国国際貿易促進委員会研究院国際貿易研究部の趙萍（ジャオ・ピン）部長は、「過去1年の間に、日本のブランドをめぐる品質の問題など信頼に関わるスキャンダルが続出し、高品質という『日本製』のイメージが大きく損なわれた。その種のイメージは消費者の間ですぐに広まり、中国の消費者の日本のブランドに対するイメージが全体的に悪くなった。日本の発展の過程で起きた問題も、マイナス評価が多くなるという結果をもたらした」と分析している。

そして、「日本の一部のブランドが、中国であまりローカライズしていないこととも関係がある。一部の日本のブランドは、完全に中国の需要に的を絞って商品を生産しているわけではなく、中国市場で、自国と同じ種類の商品を生産しているだけで、中国の消費者の個性化、多様化に対する需要を満たしておらず、生産したものを中国で売っているだけにすぎない。そのため、中国の消費者の日本のブランドに対する満足度が低くなる」と指摘している。

■ワースト5のうち4席が日本車、それでも中国で売れ行き好調の理由

外国の自動車ブランドの中で、日本車に対する好感度は非常に低く、ワースト5のうち、4席が日本ブランドという結果になってしまった。順位は上から順に、トヨタ、ホンダ、日産、三菱。ただ、調査では回答者が良いイメージを抱いていないことが分かったものの、中国の街の至る所で日本車を見かけることができ、売れ行きは好調であることが分かる。では、なぜそのような矛盾が起きるのだろう？

趙部長は、「消費者は、高品質で性能が高く、広々とした大きさの自動車を好むものの、購買力という観点から見ると、そのような自動車を買う能力はない。そのため、日本車の評価は高くないものの、好みと能力のバランスを考えて、値段が比較的安い日本車を選んでいる。これは発展の段階の特徴」と分析している。

北京理工大学市場マーケティング学部の倪躍峰（ニー・ヤオフォン）学部長は、「中国の消費者、特にミドルレンジ、ローエンドレベルの消費者の購買力は依然としてそれほど高くなく、ドイツ車や米国車を買おうと思っていても、見ているうちに日本車に心移りしている可能性がある」とし、「現時点で、都市部では、初めて自動車を購入する人の割合は約45％で、農村部になるとその割合がもっと高くなる。消費者は初めて自動車を購入する際、通常安くて、経済的で、実用的な自動車を選び、日本車はその条件にちょうどマッチする」と分析している。（提供/人民網日本語版・編集/KN）