2018年6月26日、中国網は、日本新華僑報網の報道を引用し、24日に東京で「日中韓サミット後の一帯一路と日本の戦略」と題した会議が行われ、日中の約100人の専門家らが一堂に会し、「一帯一路」と「日中平和友好」の重要性について話し合ったと伝えた。

この会議は、国際アジア共同体学会、一帯一路日本研究センター、一般社団法人アジア連合大学院機構が主催し、日本華人教授会議、日本ビジネスインテリジェンス協会、日中友好協会、国際貿易投資研究所の後援で開催された。記事は、「会議の出席者はいずれも、世界平和と日中友好事業に長年携わってきた専門の学者で、それぞれの専門分野から『一帯一路』構想の重要性を深く理解しており、『一帯一路』を中心とした解説と客観的な見解を次々と発表した」と紹介した。

東京外国語大学大学院の渡邊啓貴教授は「21世紀の海上シルクロードと日本」という視点からユーラシア地政学の重要性について解説し、「『一帯一路』は、中国が構築に努めている『人類運命共同体』の多国友好協力の提案であり、日本は大いに支持して推進すべきである」と表明したという。

また、専修大学の徐一睿（シュー・イールイ）准教授は、客観的なデータからユーラシア輸送インフラと日中協力の道について詳しく分析し、「パブリック・プライベート・パートナーシップ（PPP）は一種の多国間協力に有利なモデルで、『一帯一路』は日中の政治・経済の深い交流に利するだけでなく、両国の優位性を相互に補い合うウインウインの道だ」と指摘したそうだ。

さらに福島大学の朱永浩（ジュー・ヨンハオ）准教授は、現地考察に基づいて「一帯一路と北東アジア物流」について論述し、「歴史と現実的で多角的な視点から『一帯一路』の可能性と発展性について説明し、直面する課題についても明らかにした」と記事は伝えた。

このほか、東洋学園大学の客員教授で多国間投資保証機関（MIGA）元長官の井川紀道氏は、「日本は、『一帯一路』に対して狭い見方をするべきではなく、中国脅威論を乗り越える必要があり、他の国と共に『一帯一路』という大きなテーマに積極的に応じ、日中のみならず世界の平和と発展を促進すべきだ」と語ったという。

南京師範大学の林敏潔（リン・ミンジエ）教授が、「これほど多くの日本の有識者が『一帯一路』構想を重視しており、客観的で理性的な角度から日本の民衆に、日中平和友好の行動を呼び掛けていることに深く感動した。『一帯一路』が日中外交、政治経済など多くの方面でより多くの理解を得て、さらに大きな作用となり、東アジアさらには世界平和の道を実現することに期待したい」と表明したことも記事は伝えた。（翻訳・編集/山中）