2012年8月19日、米華字サイト・多維新聞は、日本の家電大手が米アップルのスマートフォン（多機能携帯電話）「iPhone」に負けた理由を分析した。以下はその概要。

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日本の家電量販大手「ビックカメラ」1階の最も目立つメインコーナーには長い間、日本製の薄型テレビが幅を利かせていた。だが、売れ行き不調のため、それらはすべて2階に追いやられ、代わって日本ブランドではない「iPhone」シリーズがわが物顔で並んでいる。

こうした変化は日本のハイテク産業の境遇を如実に物語っている。かつて隆盛を誇った日本の家電メーカーは高い技術力をテレビに注ぐばかりで、スマートフォンの流行の波に乗り遅れてしまった。今はただ手をこまねいて見ていることしかできない状況だ。

スマートフォンはいまや家電業界の花形的存在で、デジカメやゲーム機など日本製の売れ筋商品を大きく引き離している。米調査会社Strategy Analyticsによると、スマートフォンの世界シェアはアップルとサムスンが合わせて54％。一方、ソニー、パナソニック、シャープ、富士通など日本メーカーの合計は8％にとどまった。

業界ではこうした日本勢衰退の原因について、▽国内市場を重視しすぎた▽市場の変化に鈍感だった▽消費者のし好の変化に付いていけなかった▽自分たちのソフト面の優勢を過信していた―の4点が挙げられている。（翻訳・編集/NN）