自動化技術は世界の企業発展の大きな流れになっており、ロボットと人工知能（AI）が将来的に人の代わりになり、数億人の労働者の生計を脅かすと警告する研究が増えている。しかし世界経済フォーラム（WEF）がこのほど発表した「未来の仕事2018」は、楽観的な見方を示した。その結論によると、ロボットが2025年までに世界の過半数の仕事を引き継ぐが、人間の雇用は減少するどころか増加する可能性があるというのだ。中国新聞網が香港文匯報の報道を引用して伝えた。

報道によると、この報告書はグローバル企業300社超（計12業界）の経営陣を調査した。自動化技術とAIの発展に関する設問を設け、未来の労働市場が「第四次産業革命」を迎え、本質的な変化が生じるかを聞いた。

数量を見ると、労働市場では2022年までに自動化技術により1億3300万人分の雇用枠が創出され、7500万人分の雇用枠がロボットに取って代わられる。ロボットは2025年までに52％の作業を担当し、現在のほぼ2倍の割合になる。

報告書によると、ロボットは今後数年で速やかに鉱山労働者、セールス担当者、顧客管理者、労働者、郵便局員、秘書などに取って代わる。しかしマーケティング担当者、カスタマーサービス担当者、EC及びSNS関連の「人間のスキル」が必要な雇用が増加するというのだ。

研究チームによると、自動化技術がもたらす主な課題は従業員の再教育だ。新技術により、新たな仕事ではさらに高い創意、批判的思考力、説得力が必要になる。航空業、観光業、物流業では特に、従業員の研修を増やすことが必要になる。また、生涯学習のトレンドもより顕著になる。（提供/人民網日本語版・編集/YF）