2014年10月30日、米ブルームバーグ（電子版）は「あまりに、あまりに大きい中国」と題した記事を掲載した。11月1日付で環球時報（電子版）が伝えた。

【その他の写真】

一国の成長とは、豊かになるにつれその勢いは鈍るものだ。この言葉に従えば、中国の減速は疑う余地がない。中国はかつてのソ連や日本のように、米国に代わり世界最大の経済国になることはないとみる専門家も多い。1960年代にはソ連経済が、80年代には日本経済が、それぞれ米国に取って代わると専門家は予測した。だがこうした予言は一つとして当たらなかった。

中国の減速は明らかだ。だがソ連や日本と同列に述べることはできない。その答えは簡単だ。中国は巨大なのだ。日本やソ連が直面したものをはるかに上回る異変でも起きない限り、中国が世界最大の経済国になることを阻止できないだろう。

2013年の人口をみると、中国は13億5700万人。3億1600万人の米国の4．29倍に相当する。人口を体重に仮定するなら、一般的な米国人は191ポンドであるのに対し、中国人は819ポンドのオスのハイイログマと言ってもよい。人口を高度に例えるなら、米国はニューヨークのJPモルガン・チェース本社ビル（707フィート）、中国はドバイのブルジュ・ハリファより316フィートも高い。現実的な話をすると、中国経済が米国を上回るには、就業年齢の中国人が週に40時間、年50週、1時間当たり9．15ドル（約1028円）を生み出せばよいのだ。

中国が世界最大の経済国になれないとすれば、それは経済の減速によるものだけでなく、近年の世界史上で発生したものをはるかに上回る規模の崩壊によるものでなければならない。それは不可能ではないが、可能性は極めて低い。中国は購買力平価ですでに世界最大となった。最大の貿易国であり、製造業国でもある。「中国経済が世界に覇を唱えることはない」と主張する人は、瑣末な事柄にこだわっているか、中国の巨大な規模という簡単かつ重要な事実を忘れているにすぎないのだ。（翻訳・編集/NY）