2018年10月5日、韓国・ニュース1によると、日本に26人目のノーベル賞受賞者が誕生したニュースに、韓国の科学界が大きく落胆している。

ノーベル委員会は1日、ノーベル医学生理学賞の受賞者に京都大の本庶佑特別教授が選ばれたと発表した。これにより、日本は自然科学系分野で23人のノーベル賞受賞者を輩出した国となった。

記事は「これまでに1人も自然科学系分野でノーベル賞受賞者を輩出していない韓国の科学界は、指をくわえて見るしかない状況」とし、「基礎研究に投資すればすぐにノーベル賞がもらえるわけではないため、数十年先を見据えた投資が必要だが、現実にそれができていないため」と説明している。

記事によると、韓国が基礎科学分野への投資を始めたのは1970年代。当時は基礎研究の土台がなく、ほとんどの研究が先進国を追いかける「追撃型」で行われた。その後、科学技術のレベルが上がったことで1990年代にようやく基礎研究の必要性が叫ばれるようになり、本格的に投資が始まった。そのため、19世紀から基礎研究に投資してきた日本や欧州より、かなり遅いスタートとなった。

ソウル大教授は5日、「基礎研究を支援する政府の政策に一環性を持たせることが何より重要」とし、「今すぐノーベル賞がとれないことに落胆し、批判することは、韓国の科学界に否定的な影響を与え得る」と指摘した。

韓国が自然科学系分野でノーベル賞を受賞するには、最低でもあと10年はかかるとみられている。文在寅（ムン・ジェイン）政権は発足後、国政課題の1つとして基礎研究費を拡大した。昨年は1兆2600億ウォン（約1260億円）だった研究者主導の自由公募基礎研究予算を、2022年までに2兆5000億ウォンに増やす計画という。

韓国の西河大学の教授は「ノーベル賞受賞に向け基礎研究の長い伝統が必要だが、韓国はまだその段階に到達していないことを認めなければならない」とし、「他国が基礎研究に専念している時、韓国は現実に経済的価値を創出できる技術を開発していたことに誇りを持つべき」と主張した。その他、専門家からは「研究者らが研究に専念できるよう支援することが何よりも重要だ」との指摘も相次いでいるという。

これについて、韓国のネットユーザーからは「投資しても無理。この国には泥棒が多過ぎる」「ソウル大に投資しても、どうせ教授が会社をつくる資金にしてしまう」「若者のほとんどが公務員を目指す国はノーベル賞など期待してはいけない」「落胆すべきだ。目の前の成果だけにこだわってきた結果なのだから」など後ろ向きなコメントが多く寄せられている。

また「成果を出さなければ無能と言われる単純成果主義システムから変えないと」「日本人は日本語で学問をするから英語ができなくても批判されない。一方韓国では、科学者が軽視され、英語を話せるだけで教授になれる。その違いだよ」などと指摘する声も。

一方で「ノーベル賞にこだわるのはやめよう」「日本は日本、韓国は韓国。それぞれのいいところを伸ばしていけばいい」との意見も見られた。（翻訳・編集/堂本）