中国メディアの新浪網は12日「中国の殲10C（J―10C戦闘機）は4つの『目』を追加することで、簡易版殲20（J―20戦闘機）になった」と題する記事を掲載した。

記事は、現代の軍用機にとって主要な脅威はミサイルと紹介。ミサイル飛来に対して警報を出すことが、軍用機が「命を保つ」ことの鍵になると論じた。最初に採用されたのはレーダーによる警報装置だが、ミサイルもレーダーが使いにくくなるよう進化したため、光学式の装置が発展したと説明した。

光学式警報装置としてまず登場したのは紫外線利用の装置で、中国のJ―10A（殲10A）、J―11（殲11）戦闘機やH―6M（轟6M）爆撃機も装備しているという。記事は、「紫外線は高エネルギーの物体だけが放出し、空中で紫外線を放出するのは太陽以外ではエンジンから出る炎しかない」と説明。紫外線による警報装置は最初、最初は欧州の戦闘機が装備したが、中国も世界と歩調を合わせたと紹介した。

記事は続けて、紫外線による警報装置の問題点を紹介。炎を出しながら飛行する物体にしか利用できないので、最終段階でエンジンを止め滑空により標的に当てるタイプのミサイルには対応できないという。

そのため、装置としてさらに複雑でデータ処理の水準も向上させねばならない赤外線使用の警報装置が登場した。記事は、赤外線式警報装置を備えた代表的な戦闘機として、中国のJ―20とロシアのSu―35を挙げた。記事はさらに、最近になり公開されたJ―10Cの写真に注目した。

機体上にある警報装置のレンズ部分が従来より大きくなり、また4カ所増えていると指摘。大きくなったのは、これまでの紫外線式が赤外線式に換装されたからと分析。さらに、従来のJ―10Cの警報装置には「死角」があったが、警報装置の取り付けを4カ所追加したことで、前後左右上下のすべての方向を監視できるようになったと主張。記事は、光学式警報システムの完備の点で、J―10Cは「簡易版J―20」になったと主張した。

J―20の最大の特徴は、実際の能力についてはさまざまに取沙汰されているが、ステルス性を備えた点と考えてよい。同記事の見出しが、ミサイル警報システムだけに注目して、新型のJ―10Cを「簡易版J―20」と紹介したことには、やや無理があると思われる。

J―10シリーズの原型機初飛行は1998年3月とされる。運用開始は2005年。先行して運用していたJ―11は重戦闘機に分類され、J―10は比較的安価な軽戦闘機として、戦闘機配備数を確保する混合運用（ハイ・ロー・ミックス）のために開発された。

なお、J―11は旧ソ連が開発したSu―27の中国におけるライセンス生産版だが、中国はロシア側の承諾を得ずにJ―11の派生型であるJ―11BやJ―15などを開発したため、両国間で問題が発生した。しかしソ連時代に比べれば資金調達が困難になったロシアの軍需企業にとって、「上客」である中国と決定的な対立はできないため、ロシア側も結局は、引き下がらざるをえなかった。

J―10については、J―11などに比べ墜落事故が多いという問題もあった。同機は当初、ロシア製のAL-31FNを搭載していたが、後に中国が米国製エンジンのCFM56をベースに開発したWS―10（渦扇10）を搭載するようになった。しかしWS―10は信頼性が低く、しかもエンジン2発を搭載するJ―11とは異なり軽戦闘機のJ―10は単発機であったため、たった1基しかないエンジンの不具合が墜落に直結したとされる。（翻訳・編集/如月隼人）