2018年10月25日、環球時報の微博アカウントは、日本のテレビ局が広東省深セン市を「世界で最も進んだ都市」としてその様子を紹介する特集を組んだとし、その映像を紹介した。

同アカウントが紹介した映像は「世界最先端都市」「QRコードでできた都市」として、同市では屋台でもモバイル決済が普及していることを紹介。また、2次元コードによる決済機能を備えた中国最大のインスタントメッセンジャーアプリ微信（WeChat）を生み出した騰訊（テンセント）の社屋を訪れ、レストランでの配膳ロボットをはじめとする最新設備、ジムなどの充実ぶりを伝えた。

さらに、世界最大手のドローン企業DJIをはじめ、深センが世界的な企業を続々と生む背景として「若い人しかいないような場所で、中央政府からも離れていることもあって新しい物を取り入れるスピード感が高い」とする、現地の日本人経営者の見方を紹介している。

日本メディアによる深センの紹介ぶりについて、中国のネットユーザーは「深センで生まれ育った自分としては、とても誇らしい」「深センは都市づくりや技術において本当に名実ともに新たな天国になっている。自信を持とう」「今や深センだけじゃなくて中国全土がこんな感じだよ」「科学の発展は、未来の生活に無限の可能性を与える」といった感想を寄せた。

一方で、「世界最先端には及ばないな」「深センは単に人口構成が若いだけ。実際は日本の都市には遠く及ばない」「（相手を持ち上げる）日本人の社交的な性格が出ている映像」という指摘も出ている。また、「どうして日本メディアが中国を撮影する時はいつも映像がどんよりとした感じになるのか」「冒頭、秋葉原を模して電気街をつくったって皮肉を入れているところに注意が必要」など、もろ手を挙げての称賛ではないとするユーザーもいる。

さらには、「環球時報はここのところ日本関連のネガティブな報道をしなくなったな」「安倍首相が訪中している今は、お互いに持ち上げ合ってもいいと思う」と、安倍首相の訪中によってさらに高まる日中友好ムードの影響を感じたと見られる感想もあった。（翻訳・編集/川尻）