2018年11月13日、韓国・ヘラルド経済によると、米国のユダヤ系人権団体が、韓国の人気男性アイドルグループ「防弾少年団」の衣装を問題視する声明を発表した。

米ロサンゼルスに本部を置く「サイモン・ウィーゼンタール・センター（SWC）」は11日（現地時間）、ホームページ上に掲載した声明で「防弾少年団が過去に、ナチスを象徴する帽子と原爆Tシャツを着用した」と批判した。

防弾少年団は最近、過去にメンバーの1人が原爆投下のきのこ雲と、光復節（日本による植民地支配からの解放、8月15日）を迎えた韓国国民が万歳を叫ぶ姿がプリントされたTシャツを着ていたことが波紋を呼び、日本の音楽番組への出演がキャンセルとなっていた。SWCは同Tシャツについて「長崎の原爆被害者を嘲弄（ちょうろう）している」と指摘した。また「今回のこと（Tシャツの着用）以外にも、このグループには嘲弄した過去がある」とし、防弾少年団のメンバーがナチス親衛隊の記章をあしらった帽子をかぶって写真撮影を行っていたことを明らかにした。その上で「国連の講演者として招待されたこともある同グループが、日本とナチスの被害者らに謝罪しなければならないということは言うまでもない」と訴えた。

これに対して韓国のネットユーザーからは「被害者が加害者の日本に謝罪するなんておかしいでしょ」「日本植民地による被害者のことは無視？」「ユダヤ人ですら日本の歴史を知らないなんて」「謝罪するならまずは日本から！」など反発の声が数多く上がっている。

また、今回の音楽番組への出演キャンセルを元徴用工判決に対する日本政府の報復とみるユーザーも多く、「笑って終わらせる問題ではなくなった。韓国政府、韓国国民、世界の防弾少年団（BTS）ファンが協力して日本政府と戦うべき」「若者の音楽まで政治に利用する日本政府。巧妙に原爆の部分だけを強調するロビー力はすごい」などと批判する声も見られる。

一方で「原爆の写真はやり過ぎだった」「日本で活動しているのに、なぜあんなTシャツを着た？」「世間知らずの韓国の若者のミス。所属事務所の大人たちが冷静になって謝罪するべきだ」と主張する声も上がるなど、波紋はさらに拡大している。（翻訳・編集/堂本）