2018年11月22日、中国青年報は海外の有名ブランドによる中国への侮辱トラブルが相次いでいることを伝えた。

記事は「21日、著名ファッションブランドのドルチェ＆ガッバーナによる中国に対する侮辱の一件が、中国のネット上で注目された。中国文化を風刺した同ブランドの動画が物議を醸すなか、同ブランドのデザイナーがネット上の中国ネットユーザーとの言い合いの中で、怒りに任せて公然と中国を侮辱する発言をしたのだ」と紹介した。

そのうえで、近ごろマリオット・インターナショナルがアンケート調査の中で中国本土・香港・マカオ・台湾・チベットを「居住国」の選択肢に並列したり、スペインのファッションブランドZARAが公式サイト上の衣服回収に関する案内で「オーストラリア、フランス、日本、レバノン、スイス、台湾など20カ国余りに回収箱を設置します」と表記したりといった事例も発生したことを伝えている。

そして「中国の若者が海外ブランドを追い掛けるのは、わが国が40年に及び対外貿易を発展させてきたことの証でもある。中国は今よりおおらかかつオープンな姿勢で世界を迎えている。一方で、経済発展を遂げ、自国ブランドが世界的な注目を集め始めている現在、海外の高級ブランドは中国人にとって必ずしも必需品ではなくなった。もし中国の堪忍袋の緒を切らせるようなことがあれば、中国市場からは必ずや追い出されることだろう」とした。

記事は最後に「われわれは胸襟を開いて各国企業を歓迎するが、中国に対するリスペクトがあってこそ、中国からもリスペクトされるのだ」と結んでいる。（翻訳・編集/川尻）