2018年12月1日、界面新聞は「日本はどうして再び高級ブランド品の上陸地になったのだろうか」とする記事を掲載した。

記事は、イタリアの高級ブランド、ボッテガ・ヴェネタのアジア最大の旗艦店が今月8日に東京・銀座にオープンするほか、同じくイタリアのヴァレンチノが11月27日に、フランスのディオールも同30日にそれぞれ東京で大型のファッションショーを開催したと紹介。「どうして高級ブランドは再び日本市場に注目し始めたのだろうか」と疑問を提起した。

そして、その答えを考察する前提としてこれまでの経緯を紹介。1960年代頃から日本では高度経済成長に伴ってブランド品ブームが起こり、ブランド品を持つことが富の象徴になったものの、90年代のバブル崩壊、さらには95年の阪神淡路大震災で日本人の消費観念は一変、2000年代に入るとよりシンプルなものを求める消費傾向へとシフトしていったと説明。日本でブランド品が陰りを見せる一方で、急速な経済成長を遂げた中国市場への注目が高まり「世界の高級品市場の3分の1を中国人消費者が占める」という状況に至ったと伝えている。

その上で、ここ2年ほどで新たな変化が生じ、中国市場に視線が向いていた高級ブランドが再び日本市場に目を向け始めたと指摘。「日本経済が上向きになり、日本の消費者の消費意欲が旺盛になった。世界の高級ブランド販売チャネルが不振にあえぐなか、日本の百貨店におけるブランド品の売り上げは依然として好調なのだ。また、日本のファッション業界では男性分野で大きな潜在性があり、高級ブランドもここに目を付けている。そしてもちろん、日本にやってくる中国人観光客の多さも関係しているのだ」と解説した。

記事は、現在日本ではシンプルさ重視の傾向が一層強まる一方で、文化や個性に対するニーズも強く、特に日本のローカルな歴史や文化を重んじるようになったとの分析を紹介。「高級ブランドが日本市場で不可避かつ解決が必要な問題は、日本文化とグローバルスタンダードとの間でいかにしてバランスを取るか、ということのようだ」としている。（翻訳・編集/川尻）