2018年12月18日、環球網は、日本が米国からF35戦闘機を購入することを念頭に、「より大きな空母建造を計画している」とする専門家の見方を紹介した。

記事は、18日に日本政府が閣議決定した防衛計画の大綱と中期防衛力整備計画の中で、この先5年間の防衛費が27兆円を超えることや、最新型戦闘機を購入し「いずも」型護衛艦を事実上の航空母艦として運用することが明記されたと紹介。「日本は、『いずも』は憲法が禁止する攻撃型空母ではないと主張している」と伝えた。

その上で、「いずも」に乗船して見学したことのある「艦載武器」雑誌の編集長である石宏（シー・ホン）氏の解説を紹介。「いずも」は収容空間が限られており、改造しても最大10機のF35Bしか搭載できず、しかも10機搭載にするとヘリコプターを搭載できなくなるため、対潜水艦能力が大幅に低下するとした。

また、中国の空母専門家である李傑（リー・ジエ）氏は、「いずも」が搭載できるF35Bの数は多くないものの、第5世代ステルス戦闘機であり、他国の空母搭載機と比べて優位性があると分析。日本の艦艇の攻防範囲が数百キロ先まで拡大できるため、「質的向上」になるとしている。

しかし、2隻の「いずも」型に搭載できるF35Bは合わせて20機である一方、今回購入予定の42機は「明らかに需要の範囲を超えている」と指摘。日本には他にも「ひゅうが」型があるが、李氏は「『ひゅうが』型のトン数と飛行甲板は小さく、改造してもその潜在力は小さい。したがって、必要以上にF35Bを購入するのは、日本がこの先、さらに大きなトン数の空母を所有するための準備の可能性がある」と指摘した。

また、「いずも」はスキージャンプ型の甲板ではなくフラットであることについて石氏は、「日本は外部の反応を少しずつ試している」と分析。「当面は『いずも』を中国海軍がよく出現する南西方向に配置し、沖縄付近に飛行場が少ない問題を解決するのが先だが、周辺国が慣れてきたころに、甲板をスキージャンプ型に変え、F35Bの作戦半径をさらに広げる計画なのだろう」と予測した。（翻訳・編集/山中）