2019年2月13日、華字紙・日本新華僑報（電子版）は「中国人観光客が日本のスキー場の救世主に」とする記事を掲載した。

記事はまず、中国で1月1日、海外で商品を購入し中国国内で販売する個人の代理購入者を規制することを盛り込んだ「電子商務法（電商法）」が施行されたことを受け、「日本の商業施設やドラッグストアが涙を流す中、日本を訪れる中国人観光客の数は依然増加傾向にあり、そうした観光客の足は日本国内のスキー場に向かっている」と報じた。

そして、「2022年の北京冬季五輪までまだ3年あるが、中国は早くから国策としてウインタースポーツの普及に力を入れてきた。かつてスキーブームを経験し、今では少子高齢化で客足が減った日本のスキー場はわらをつかむことができた。中国人観光客が大挙して訪れるようになり、日本メディアはこうした現象を『爆滑り』と名付けている」と伝えた。

その上で、日本メディアが「あるゲレンデでは、17人中15人が中国から来た人たちだった。ゲレンデだけでなく併設のレストランも約9割が中国から来た客だった」「神戸市の六甲山スノーパークでは、10年前に約600人ほどしかいなかった外国人観光客が昨年度は約2万人にまで増加した」「六甲山スノーパークの関係者は『中国の春節は普段の3倍くらいのお客さまに来ていただいている』と話している」などと伝えていることを紹介した。

続けて、なぜ中国人観光客がわざわざ日本のスキー場にやってくるのかについて、日本メディアが「雪質の良い日本のスキー場を求めている」「中国のスキー場の施設はまだ国際水準に追いついていない」「中国では空前のウインタースポーツブームになっていて、国内のスキー場はどこも混んでいる」ことなどを挙げていると紹介した。

さらに日本メディアが「日本のスキー場も必死で、注意事項が書かれた看板は、日本語や英語のほか、中国語でも表記。更衣室の前にあるモニターも、スノーシューズの履き方を中国語の字幕でレクチャーしている」「長野県の軽井沢プリンスホテルでは、今月から中国のモバイル決済サービスのWe Chat Payを導入。他にも、春節の期間は特別に、スノーバギーなど夜のゲレンデを楽しめるイベントや打ち上げ花火で中国からの宿泊客を楽しませている」などと伝えていることも紹介した。（翻訳・編集/柳川）