2013年2月6日、フィナンシャル・タイムズによると、英誌エコノミスト（アジア版）の元編集長ギデオン・ラッチマン氏は、尖閣問題で緊張の続く日中米三国は第一次世界大戦の歴史を研究することによって戦争という泥沼にはまり込むことを回避できるだろうと説いた。環球時報（電子版）が伝えた。

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ラッチマン氏は、中国と日本および米国間の現在の緊張は第一次世界大戦時の様相に似ていると指摘。「中国は武力によって米国に挑戦しようとは現在は考えていないが、危険性はある。一方、米国が尖閣諸島が日米安保条約の適用範囲であると明言しているのは日本を安心させるためでもあるが、こうした行為は日本の政治家に不必要なリスクを冒させる可能性もある」と語った。

また、一部の専門家も「現在、日本と中国のパワーに大きな差はなく、太平洋地域では米国が依然として大きな軍事的影響力を持っている。こうした状況下で、日本の新内閣に数多く存在する民族主義者たちが中国に対抗しようと考える可能性がある」と不安視する。

ラッチマン氏は「現在の中国は、国力が日々高まる一方で、その過程で他の強国から抑制されることを嫌った100年前のドイツに似ている」と指摘。しかし、中国は急激に台頭した過去のドイツや日本が犯した過ちを十分に研究し、これを避ける決心をしている。さらに、核と言う武器が存在する現在は第一次世界大戦当時と比べて状況が大きく異なっているため、こうしたことも戦争発生の可能性を大幅に低下させていると主張した。

ラッチマン氏は最後に、「1914年7月、多くの国が望まない戦争に巻き込まれ、各国のリーダーは無力さを感じていた。この間の歴史を研究することは、日中米三国が将来同じ運命に陥ることを避けるために有利に働くだろう」と結んでいる。（翻訳・編集/HA）