2013年2月8日、ロイター通信（米国版）は、日本のNHKで放送中のテレビドラマ「メイドインジャパン」が大反響を呼んでいると報道した。同紙は「日本人が抱いている『メイドインジャパン』衰退の不安をとらえたテレビドラマ」と題して同ドラマを紹介している。9日付のシンガポール華字紙・聯合早報が伝えた。

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戦後の日本経済を支えてきた製造業は、円高、欧州債務危機、中国・韓国をはじめとした新興国の猛追などで危機的状況にある。ソニーやシャープ、パナソニックなどの家電メーカーは、昨年業績が軒並み大幅に悪化。10年には全世界で910万台のトヨタ車がリコールされ、メイドインジャパンの信用に傷がついた。液晶ディスプレイ（LCD）やスマートフォンでは韓国メーカーに大きく差をつけられている。

こうした状況下で放送されたNHKの「メイドインジャパン」は、まさにタイムリーなドラマ。倒産の危機に追い込まれた大手家電メーカーのタクミ電機の「再建戦略チーム」と、自らの技術をライバルの中国企業に売った元社員、独占スクープを手にしたい記者、経営手腕のない2代目社長との戦いを描いている。

「メイドインジャパン」の視聴率は10％を超え、日本のビジネス業界も関心を寄せている。ドラマのチーフ・プロデューサー、高橋練氏は「2年前から制作に取り組んだ。当時の日本経済はすでに低迷していたが、このドラマのように電気メーカーが危機的状況に陥るとは予想していなかった」と話す。アジア研究の米国人専門家はドラマについて「東アジアの政治経済力が中国に大きく傾いていることや、日本経済の衰退に対する日本人の不安を的確にとらえている」と評価。

日本の物づくり文化とは、伝統的な「たくみ」がその技術を駆使して、卓越した品質の物を生み出すことだ。これが日本の製造業の発展を支えてきた。しかし、常に模倣され、その技術は生産モデルにのみ込まれてしまった。ある有識者は、物づくり文化は大量生産の時代には成功をもたらす鍵となったが、創造性を求められる現代社会では日本の技術革新にとっての足かせになっていると指摘。フリージャーナリストの井上久男氏は、「製造業は日本の屋台骨を支え、物づくり文化は日本人の誇りだった」と語り、製造業抜きで日本経済の発展はあるのかと疑問を呈している。（翻訳・編集/本郷）