2019年3月25日、韓国・聯合ニュースは「次世代高速通信規格5Gの分野で韓国に後れを取っていると評される日本が『ポスト5G』で反撃を狙う」と報じた。

記事は同日付の日本経済新聞の報道を引用し「早稲田大学の川西哲也教授の主導で欧州の大学、NEC、ドイツテレコムが参画し、5Gの次の世代『ポスト5G』の共同研究を行う」との内容を詳しく説明。「2030年の商用化が可能との見通し」だと伝えている。

一方、韓国では来月から本格的な5G商用化サービスが始まる。記事は、韓国通信最大手KTの黄昌圭（ファン・チャンギュ）会長の「韓国は5G分野で世界最高の技術を持っており、韓国の技術で標準もつくるなど全てを主導してきたが、これは始まりの段階に過ぎない。ここからが重要だ」とのコメントを併せて紹介している。

この記事に、韓国のネットユーザーからは「通信分野で日本が韓国の先を行ったことがあるか？」「ポスト5Gが2030年に商用化なら、その頃には韓国は6Gだ」と強気なコメントが見られる一方で、記事に対し「日本が5Gで中国に後れを取ったのは事実だけど、『韓国に』は間違いだろ」「何が最高の技術だ。5Gの部品は全部中国産じゃないのか」「4Gの時もそうだった。韓国はWiBro（ワイブロ）を推していて、日米欧の通信連合は一歩遅かったけどLTEを推していた。結果は、今ご覧のとおり…」と反論する声も。

また「ポスト5Gと言っても、そこに用いる半導体は100％サムスン電子製だろう。NECが半導体を製造しているか？。もう随分前に手を引いたぞ」とのコメントに対し「しかし、その半導体生産装備のほとんどが日本製だという」と指摘する声も見られた。（翻訳・編集/麻江）