2019年8月22日、韓国・中央日報は、韓国が「グローバルテレビ1位」の座を奪還したと報じた。

記事によると、グローバル市場調査企業IHS Markit（マークイット）の調査で、韓国は今年4～6月期に世界のテレビ市場で出荷量（数量）基準のシェア率31．9％を記録し、世界1位となった。今年1～3月期に韓国を抜いて史上初めて世界のテレビ出荷量1位に躍り出た中国は30．8％で2位に下落。日本は1～3月期よりも下落して12．2％を記録したという。

世界最大のテレビ市場である北米（米国・カナダ）でも同様で、中国テレビメーカーのシェア率は1～3月期に32．6％に上昇していたが、4～6月期には20．5％に急落した。記事は「中国テレビの牙城が3カ月天下に終わった理由は、中国テレビを代表するTCLが北米市場で振るわなかったため」と指摘している。TCLは1～3月期に高い人気を獲得していたが、これは「放出戦略の効果」だったという。業界によると、中国テレビメーカーは1～3月期に北米流通店に供給する出荷量を急激に増やしていた。米中貿易紛争で中国製品への関税引き上げに対する懸念が大きくなったため、中国企業がその前に安価で多くの物量を放出したという。TCLは1～3月期に世界で844万台のテレビを売るなど前年同期比32．5％増となる数値を記録したが、営業利益率は15．1％と減っていた。

これを受け、韓国のネット上では「今は戦国時代だから何が何でも韓国を応援する。サムスン、LG頑張って」「サムスン電子とLGは本当に誇らしい。韓国最高」「中国産は価格に引かれて一度は使ってみるけど、二度と使わなくなるだろう」など韓国テレビの2トップ企業への応援メッセージが上がっている。一方で「LGは中国に有機ELパネルの工場を建てたみたいだけど、数年後に中国にやられてしまうのでは…」「国内の家電技術および生産技術などが中国に渡らないように特別管理すべき。15～30年も厳しく管理すれば、中国勢力も弱まるだろう」などと警戒する声も。

また日本関連では「今でも電子製品は日本がいいと思ってる人がいるみたいだけど、韓国が日本を越えてから久しい」「サムスンとLGが使ってるいいパネルを日本に売るのはやめて」「日本はそれでも韓国製テレビを買わないよね」などのコメントが寄せられている。（翻訳・編集/松村）