2013年2月27日、環球時報によると、独ディー・ツァイト紙は25日、「中国はもうバービー人形を必要としない」と題した記事を掲載した。世界的に販売されているバービー人形の生産は中国南部の珠江デルタ地域の経済成長を後押ししてきたが、米マテル社は生産の一部を中国から移転させることを決めた。豊かになった中国ではバービー人形がもう必要とされなくなっている。

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マテル社は現在生産の74％を中国南部の東莞工場と南海工場で行っているが、移転を決めたことに対して現地では関心が薄い。移転先はブラジルとインド。広州市にある中山大学の経済学者は「安価なプラスチック玩具はごく地域的な経済貢献しかできない」と指摘。しかも人形1体の販売価格が10ドルなのに対し、中国の労働者が手にできるのは35セントでしかない。

マテル社スポークスマンは、人件費や輸送コストの増大で多くの企業が中国への関心を失いつつあると指摘しているが、中国の評論家からは欧米の企業はCO2の排出を東アジアに押しつけ、多くの汚染物質を残していくのに利益は残さず、「最も多くの利益を得ているのが米国だ」と批判する声もある。（翻訳・編集/岡田）