2019年4月14日、中国メディアの観察者網は、日本の航空自衛隊が所有するF-35A戦闘機が青森県沖で墜落した事故について、「それでも日本はF-35Aを使い続ける以外に道はない」とする評論記事を掲載した。

今月9日夜にF-35Aが青森県三沢市から東へ135キロの太平洋上空で消息を絶ち、その後、海上で機体の残骸が見つかったことから墜落が確認された。同機は同県の三沢基地にある第302飛行隊に所属しており、当日は4機編隊で夜間戦闘訓練を行っていたという。

観察者網の記事は、事故発生後に航空自衛隊が現有の12機すべてのF-35Aの飛行を停止したことを挙げ、「次世代の空中戦において主力を担う戦闘機であり、事故の発生により安全を確保できない状態で、残りの同機を動かすことは当然ながらありえない。今後同機に対して全面的な検査を実施し、技術的な問題がないことを確認した後飛行を再開するはずだ」としている。

一方で、「現在、自衛隊が使用している同機は組み立てこそ日本で行われたもの、その研究開発、製造に日本は関わっていないため、事故の調査や応急措置において日本はかなり受動的な状況に立たされることになる」との見解を示した。

また、「自衛隊ではステルス性を持つ第5世代戦闘機の導入が始まったばかりであり、従来機からの置き換えが始まっているのは同機のみである」と紹介。「ほかの機種はこれから全力で開発、生産を急いだとしても、向こう10～15年は大量生産や配備の実現は不可能である」としたうえで、「中国空軍のJ-20が増え続ける状況の下、日本にとって唯一の第5世代戦闘機であるF-35Aの購入と配備を続けることが、現在の自衛隊に与えられたたった一つの選択肢だ」と論じている。（翻訳・編集/川尻）