2019年4月14日、観察者網は、F-35Aが墜落しても第5世代戦闘機で日本にはほかに選択肢がないとする記事を掲載した。

記事はまず、9日午後7時27分に航空自衛隊三沢基地所属のF-35Aが太平洋上で消息を絶ち、その後残骸が見つかって墜落したことが確認されたと紹介。現在も捜索が続いているが、パイロットや機体の発見には至っておらず、水深が深いため捜索は難航していると伝えた。

その上で、「どんな戦闘機も、理論上は事故発生の確率は常にある。F-35Aは最新型の戦闘機で、日本に配備されてから日が浅いとはいえ、これはF-35Aの墜落事故に人的なミスやシステムに問題があったことを証明するものではない」と指摘。日本で組み立てられた最初のF-35Aだったため、多くの憶測を生んだが、「エンジンは米国製を使用、米ロッキード・マーティン社の検査を受けており、メード・イン・ジャパンと事故を直接結び付けることはできない」と論じた。

墜落事故を受けて、航空自衛隊では現在F-35Aの飛行を停止しているが、「米空軍が米国でのF-35Aの飛行を停止していないことを考えると、F-35Aの継続した訓練を確保するため、日本は現有のF-35Aに全面的な検査を実施し、技術的な問題がないことを確認した上で、飛行させることになるだろう」と記事は予測した。

さらに記事は、墜落したF-35Aは日本で組み立てられたとはいえ、研究開発に関わっているわけではないと指摘。事故の原因がどんなものであろうと、「米国は日本のせいにして責任を負うことはしないだろう」とし、「たとえ米国製品の故障であったとしても、『偶発的現象で再現は難しく使用して観察する』ということになるだろう」と論じた。

また、「万が一、F-35Aの設計に問題があったことが発覚しても、米国は国内におけるF-35プロジェクトの主導的な立場を利用して問題を軽く扱い、その後に生産する機体に何かしらの埋め合わせをするだけだろう」と分析。「ロッキード・マーティン社にとって、今が販売と納品の重要な時期であるF-35の名声は海外ユーザーの利益より重要であり、自衛隊はペンタゴンではないため、米国からの購入に影響が出ることはない」とした。

最後に記事は、「自衛隊の第5世代戦闘機への切り替え計画は始まったばかりで、今のところF-35Aしかない。日本による第5世代戦闘機の自主開発、日米の合同開発にかかわらず、今はまだ明確なプランもない状況で、10～15年で完成し量産することは不可能。したがって、F-35Aは今のところ自衛隊が第5世代戦闘機時代へと向かう唯一の選択肢となる。中国空軍のJ-20が増加し続けている中にあって、引き返すことはあり得ず、引き続きF-35Aを購入し配備することが、自衛隊の唯一の方法といえる」と結んだ。（翻訳・編集/山中）