2019年4月15日、電通は「ジャパンブランド調査2019」として世界20カ国/地域で実施した調査結果の一部を公開した。「行きたい国・地域」を質問したところ、世界20カ国/地域全体で、日本がトップだった。中国では日本旅行の意向を示した人が81．5％だった。割合が最も高かったのは香港人で、98．3％だった。

「あなたが今後訪れたい国、地域をすべて」挙げるよう求めたところ、20カ国/地域の回答者全体の40％以上が挙げた行き先は日本だけだった。30％台には米国、オーストラリア、フランス、米国、イタリア、カナダ、スペインと欧米諸国が並んだ。韓国、香港、中国は20％台、台湾は10％台だった。

行き先を日本に限定して「今後1年内に渡航する予定がありますか」と質問したところ、20カ国/地域全体での「予定がある」「日程は決まっていないが、いつか行きたい」との回答の合計が2018年調査の前回比1．4ポイント増の77．4％だった。中国人は同2．5ポイント減の81．5％だった。香港人は調査地域の中で最も多い同3．6ポイント増の98．3％だった。台湾人は前回調査と同じ91．0％で、韓国人は同0．7％増の86．0％だった。

その他に日本渡航の意向を示した人が90％以上だった国は、インドネシア、フィリピン、ベトナム、タイだった。インドネシアは前回比8．3ポイント増の95．3％だった。

「日本旅行の障害となること」を複数回答で尋ねたところ、20カ国/地域全体では「旅行費用が高い」（47．8％）が最も多く、「言葉が不安」（31．5％）、「遠い・行くのに時間がかかる」（28．7％）、「物価が高そう」（28．5％）と、費用面に懸念を示す人が多かった。

しかし、東アジアの回答者に限れば「放射能など震災の影響が心配」（36．8％）、「地震や豪雨など自然災害が心配」（33．5％）、「旅行費用が高い」（29．5％）、「言葉が不安」（29．0％）の順で、近隣地域の人が抱く日本旅行についての不安は、それ以外の地域の人とかなりの違いがあることが明らかになった。

「ジャパンブランド調査2019」の調査機関は2018年12月から19年1月。対象者は20～59歳の男女で、各対象地域の中間所得層以上に限定した。（翻訳・編集/如月隼人）