2019年9月17日、環球時報は米メディアの報道を引用し、「中国の地球温暖化への対応は多くの人の想像を上回る」とする記事を掲載した。

記事は、気候変動の問題について、「中国は世界最大の二酸化炭素排出国で、しかも石炭火力発電所の新規建設を続けている」という非難の声があることを紹介。その上で、「しかし中国は予定より10年早く排出削減目標を達成できるかもしれない」と指摘した。

記事によると、歴史的に見て、米国の人口は中国の4分の1に過ぎないが、二酸化炭素排出の総量は中国の2倍に達するという。記事は「今、中国の二酸化炭素排出量は世界で最も多いが、中国が世界人口の18％を占め、米国に次ぐ世界第2の経済体であること、世界の国内総生産（GDP）の15％を中国が占めていることを忘れるべきではない」と論じた。

そして、「一人当たりの平均とGDPの方面から排出量を考えると、中国は地球温暖化をもたらす筆頭国とは言えず、単に今の排出量が世界で最も多いというだけだ」と指摘。中国は、「水力発電、風力発電、太陽光発電、原子力発電による発電量が世界で最も多い」ことや、「17年に再生可能エネルギーへの投入が米国の3倍に達した」こと、「高圧直流送電設備をどの国よりも多く建設し、効率的に都市へ電気を送っている」ことなどを説明した。

さらに「中国には40万台以上の電動バスがあり、毎日27万バレルの石油を節約できている」ことを紹介し、他国の保有台数と大きな開きがあることを指摘した。

また、「中国人消費者が購入する電気自動車の台数は世界の半分を占め、3万キロに及ぶ高速鉄道があって、しかもこの先3万8000キロにまで伸ばす計画」と紹介。欧州の高速鉄道は中国の3分の1に過ぎず、米国とカナダはほぼゼロだと違いを強調した。さらに、1990年以降、中国は約380億本の樹木を植樹しており、その面積はフランス1国分に相当すると伝えた。

最後に記事は、「中国の温暖化に対する対応は多くの人が考えていることと異なっており、むしろ他の国は中国の対応からよく学ぶべきである」と結んだ。（翻訳・編集/山中）