2019年6月6日、上観新聞は、日本のF-35Aが太平洋上に墜落した事故で、墜落原因が不明であるにもかかわらず、防衛省が原因を明らかにするための捜索を打ち切り飛行再開することを決定した理由について、中国の軍事専門家である杜文龍（ドゥ・ウェンロン）氏の分析を紹介する記事を掲載した。

杜氏は、日本が飛行再開を急いだ主な理由は「米国からの強い催促があったからだ」と分析。日本が機体自体の問題を大きく扱うことは米国の強い不満をもたらし、トランプ大統領の日本訪問の価値が下がってしまうと論じた。

杜氏によると、米国は飛行再開に際して解決方法を示した可能性がある。例えば、事故原因が燃料管や酸素供給システムの不具合であった場合、改造などを通して故障リスクを減少させることが考えられる。杜氏は「技術的な観点からも戦略的な観点からも、日本にとって飛行再開は重要な選択となった」としている。

また、米国はF-35Aの飛行再開によって買い手に信用してもらい、世界中で販売したいと思っていると分析。特に、ロシアのSu-57の量産型が配備されるようになると、米国としては北大西洋条約機構（NATO）加盟国にF-35 を購入してもらうことでロシアに対抗したいため、「米国は飛行再開によって各国からの信頼を高めたい」と論じた。

墜落原因について、防衛省がパイロットは平衡感覚を失った可能性があると分析していることについて杜氏は、「機体引き揚げ前にこのような判断を出すことは独断的すぎる。現在までの状況から判断すると、機体の故障が主な原因である可能性は排除できない」と主張した。

杜氏によると、米国は燃料管に問題があったと見ており、「『心臓病』は完治していない」のだという。そして、「F-22やF-35にはこれまでも酸素供給システムの不具合が発生しており、これがパイロットに大きな影響を及ぼしている」とも指摘した。

そして杜氏は、「墜落原因は多方面にわたっており、徹底的に主な不具合を調べていない状況の中では、人為的な原因と機械的な原因の可能性は五分五分だ。したがって、現状では機械的な原因を完全に排除することはできない。しかも、パイロットは米国で訓練を受けており、普段から良い働きをしていた。パイロットをすべての問題の原因とするならば、それは偏った見方だ」と論じた。（翻訳・編集/山中）