日本の空港のある問題点を指摘、共感の声続々―台湾メディア 02-17 06:14
「日本は遅かれ早かれW杯で優勝するだろう」サムライ戦士の“ゴラッソ3連発”に海外驚嘆!「全てワールドクラス」「日本は世界的強豪国だ」 02-17 06:13
備蓄米放出も〝遅い〟と大不評 中高年に不満爆発で「自公政権にとってマイナス」の声 02-17 06:11
ILLIT・MOKA(モカ)ステージでの出来を「2日3日は考えちゃう」WONHEE(ウォンヒ)はメンバーを次々タッチ! 02-17 06:06
TBS日曜劇場『御上先生』スピンオフショートドラマ『御上先生には内緒。』が見せるマルチスクリーン展開の新機軸 〜担当者インタビュー~ / Screens 02-17 06:01
アリババクラウドのグリーン技術と生成AIへの取り組み 02-17 06:14
身長168cmのスタイルに釘付け!韓国プロ野球チア、ゴルフウェア姿のオフSHOTに「素敵♡」の声 02-17 06:01
2月17日(月) 再び寒波襲来 雪・雨エリア拡大 春の暖かさ一転真冬の寒さも 今週は寒波居座り大雪・低温長引くおそれ 02-17 05:45
大谷翔平、韓国語で20億円ルーキーに挨拶「オヌル、オッテ?」 キャンプ中の気遣いに相手は恐縮 02-17 06:15
「日本勢は強すぎる。トップ選手は欧州にいるのに」ACLEで異例の一人勝ち!東はJリーグ勢、西はサウジ勢の“トップ3独占”に海外驚き!「両国はレベルが違う」「サウジは資金力だが日本は…」 02-17 05:44

韓国国民の7割がげんなりしている文化とは?=韓国ネット「無駄遣い」「日本式はやめよう」

Record China    2019年7月7日(日) 6時20分

拡大

4日、韓国・聯合ニュースは、韓国国民の7割がげんなりしている「〇〇文化」について報じた。写真は今年4月に上海で行われた大韓民国臨時政府樹立100周年のイベント。

2019年7月4日、韓国・聯合ニュースは、韓国国民の7割がげんなりしている「〇〇文化」について報じた。

韓国人の多くは「バレンタインデー」など「〇〇デー」と名の付く各種記念日に嫌気がさしているようだ。記事によると、市場調査会社・EMBRAINトレンドモニターが全国13~59歳の男女1000人を対象に「記念日文化」に関するアンケート調査を行った結果、回答者の80.4%が「最近はあまりにも多くの記念日が新しく誕生している」と回答し、「○○デー」に疲労感を覚えるという回答者の割合も69.6%に達した。「記念日文化は親密度を高めて人間関係を深める効果がある」という肯定的な回答は42.9%で、「過度な商売魂のために記念日が量産されている」という否定的見解が53.6%で上回った。「特定企業の商品を売るイベントデーをなくすべき」との回答は65.3%、「消費者の消費性向を利用する戦略的な『デー文化』をなくすべき」という回答は60.2%、「物質万能主義を助長することを懸念する」との回答も57.5%に達したという。なお、年齢が高くなるほど否定的な意見が多かったという。

最も多く知っている記念日(重複回答)については「バレンタインデー」が96.2%で最も多く、次いで「エイプリルフール(93.2%)」「ホワイトデー(92.8%)」「ぺぺロデー(※韓国版ポッキーの日)(90.6%)」「サムギョプサルデー(79.3%)」「ブラックデー(※4月14日、恋人のいない人のための日で、ジャージャー麺を食べる)(71%)」「ハロウィン(55.9%)」「成人の日(53.4%)」などが続き、実際に事前に準備したことがあるのは「ぺぺロデー(79.8%)」「バレンタインデー(76.1%)」「ホワイトデー(70.8%)」「エイプリルフール(66.8%)」だった。

これを受け、韓国のネット上でも「時間やお金、感情の無駄遣いはやめよう。いつまでマーケティングにだまされて生きてくの?」「こういうのは日本式の戦略。もうやめようよ」「1年に1~2回ならいいけど、どうでもいい日を業者が毎月作っている(笑)。それなのにそれに乗ってしまう消費者」「自分が大学生の時はバレンタインデーとホワイトデーくらいしかなかったけど、今や毎月何かしらの記念日がある。ぐったりするのも分かる」など否定的な意見が多い。さらに踏み込んで「正確に指摘するなら、〇〇デーに何かを欲しがる女性のせいで大変ってことでしょ」「準備しなかっただけでふくれる女子が問題」「みんながしてるから自分もっていう人が原因」といった指摘も出ている。(翻訳・編集/松村)

この記事のコメントを見る

ピックアップ



   

we`re

RecordChina

お問い合わせ

Record China・記事へのご意見・お問い合わせはこちら

お問い合わせ

業務提携

Record Chinaへの業務提携に関するお問い合わせはこちら

業務提携