2013年6月5日、米サイト・アンチウォードットコムは記事「中国の脅威は誇張されている」を掲載した。7日、環球時報が伝えた。

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米メディアは通常、中国を潜在的な敵であるかのように描いている。中国軍が米国政府や企業のコンピューターシステムに侵入する。中国石油企業は米兵の死体の陰に隠れてイラクで不当な利益を手にしている、といった具合にだ。だがこれら米国民にすり込まれた中国脅威論は誇張されたものでしかない。

米軍及び情報機関が中国のコンピューターシステムに侵入を試みていることは疑う余地もない。ただこうした事実はナショナリスティックな米メディアによって覆い隠されてきた。そもそも中国の軍事スパイ事件は、中国が西側諸国との技術格差を知り、自力ではその差を縮めることが困難だと考えたことにほかならない。

軍事費の問題もそうだ。中国は長年、軍事費を年10％以上のペースで増やしているとはいえ、出発点は極めて低かった。現在の軍事費も米国の20％という金額だ。しかも近年増額された軍事費のうち相当部分は、過熱する民間経済に対応するべく、兵士の待遇改善に当てられている。

中国の装備はある程度向上している。先日、ウクライナから入手した中古の空母を就役させている。しかし空母の運用には長い年月が必要だ。現時点で中国の戦力投射能力は限定的だ。また、米国のように空母の力を強調するのは中国にとって賢明だとは思えない。どのような海戦であっても空母は巡航ミサイルや潜水艦の魚雷攻撃で真っ先に的にされる存在だからだ。（翻訳・編集/KT）