2013年7月3日、日本の華字紙・日本新華僑報（電子版）によれば、ジューンブライドのこの季節は年間で最も婚礼が多い時期だが、日本ではこのところ入籍だけして挙式を行わない「ナシ婚」や「ジミ婚」、あるいは婚礼は行うがその費用は親頼みというカップルが増えているという。

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日本は晩婚化や少子化が顕著だか、厚生労働省の統計によると、2005年に結婚したカップルは71万4265組に上った。しかし、同年に経済産業省が行った「特定サービス産業実態調査」の結果では挙式したカップルは35万1055組でしかなく、半数が「ナシ婚」や「ジミ婚」だったことが明らかとなった。

こうした背景には挙式費用の相場がかなり高いということがある。日本の大手結婚情報誌の2012年1月の調査では、挙式の平均費用は344万円（内訳は、会場代・指輪代・衣装代・ヘアメイク代・撮影代など）。結納や新婚旅行の費用も含めると454万円にものぼるが、得られる祝儀の総額は平均226万円程度でしかない。また、結婚する前に子どもを授かる「デキ婚」が増えたことも「ナシ婚」につながっているという。

また、婚礼を行う場合には大抵、親の援助が不可欠となっている。アベノミクスは「3本の矢」に例えられているが、結婚式を挙げるにも「貯金」「ご祝儀」そして「親の援助」の3本の矢が一般的だ。2012年に行われたある調査では、結婚にかかる費用を親に援助してもらう若いカップルは全体の4分の3で、援助額は平均187万円にのぼる。

親に頼らなければ結婚できない若者が増えているのは日本にも中国にもすでに共通する事象となっている。（翻訳・編集/岡田）