2019年9月3日、韓国・世界日報は「現在の日韓の対立は『統一韓国』後の関係の予告編」と題する記事を掲載した。

記事は、地政学リスクコンサルティング会社、ユーラシア・グループのロバート・カプラン専務理事が米外交専門誌「フォーリンポリシー」に「アジアに近付く予測不可能な時代」とのタイトルで寄稿した内容を紹介している。

「地政学の逆襲」などの著者でもあるカプラン専務理事は「日本は20世紀に実現したドイツやベトナムのような分断国の統一が21世紀に朝鮮半島で再現されることを望んでいない」「日本は朝鮮半島の統一を阻もうとしている」「日本は自国の安保のために分断された朝鮮半島を必要としている」などと主張している。また「1910年から45年まで続いた日本の残酷な植民地支配、第2次世界大戦の遺産のせいで統一韓国は本能的に『反日本』になる」とし、「朝鮮半島が統一された場合、最大の敗北者となるのは日本だろう」と予想しているという。

また、最近の日韓の貿易緊張について「日本が戦争当時、強制労働と性奴隷政策を施行したことで悪化したもの」としたうえで、「これはいつか統一韓国が実現した後に現れる日韓間の政治的緊張の予告だ」とも指摘しているという。

この記事に、韓国のネットユーザーからは「やはり答えは統一だ！」「結果がどうであれ、朝鮮半島を統一しなければ民族は生き残れない」「統一韓国の潜在力は想像を超越する。日本はそれが分かっているから恐れているのだ」「南北の平和を望まない日本」「統一されたら日本に逆襲を」「南北統一を日本が望まないのは米国も知っているはず。統一は日本にとって大変な脅威になる。一日も早く統一を実現して日本から受けた侮辱を10倍にして返そう」「平和な南北統一で国の潜在力は2倍、経済力は4倍、国力は8倍、さらに国を誇りに思う気持ちは16倍になる」「民主主義と統一韓国の敵は、（保守政党）自由韓国党と日本だ」など、南北統一を望む声が多く寄せられている。（翻訳・編集/麻江）