2019年9月10日、韓国・SBSは「国際オリンピック委員会（IOC）が日本の肩を持つ六つの理由」と題する記事を掲載した。

記事は「韓国政府をはじめ、国会や大韓体育会が2020年の東京五輪での『福島産食材の使用禁止』『旭日旗の使用禁止』『組織委ホームページ上の竹島表記の禁止』などを要求してきたが、これらは全て受け入れられず“馬の耳に念仏”状態だ」とし、「IOCは事実上日本の肩を持っている」と指摘している。その上で、韓国のスポーツ関係者と国際スポーツ界に精通する人々の意見から、以下の六つの理由を挙げている。

一つ目は「開催国プレミアム」。2020年の五輪開催地は東京であるため、IOCは開催国でない韓国より日本の肩を持つしかない状況だという。二つ目は「IOCへの貢献度」。五輪の公式スポンサーのThe Olympic Partner（TOP）13社のうち、日本企業は3社（トヨタ自動車、パナソニック、ブリヂストン）を占めるが、韓国企業は1社（サムスン電子）のみ。また東京五輪組織委は数年前にすでに目標マーケティング金額を達成し、資金も十分であることから有利な状況という。

三つ目は「韓国のみの異論提起」。8月20日に行われた団長会議に出席した193カ国のうち、福島産食材の危険性と放射能の安全を要求したのは韓国だけだった。四つ目は「独島（日本名：竹島）＝紛争地域」。IOCは竹島問題が五輪の問題として浮上することを望んでおらず、竹島を日韓どちらの島でもない「紛争地域」と見なしている。

五つ目は「旭日旗を知らないこと」。IOCには欧米人が多く、韓国の「旭日旗は日本の軍国主義の象徴」という主張が十分に認識されていないという。六つ目は「32年の五輪誘致のため」。現在南北は32年にソウル・平壌での夏季五輪誘致を計画している。早ければ21年に開催地が決定されるため、来年から激しい誘致競争が起こる可能性もあり、五輪誘致の成功にはIOCとIOC委員の心をつかまなければならないという。

記事は最後に「日本が韓国の要求を黙殺している上、大会で偏った判定がされることも予想される」とし、「今回の東京五輪は韓国にとって過去最悪の五輪になるとの懸念があちこちから出ている」と伝えている。

これを受け、韓国のネット上では「五輪ボイコットしちゃ駄目なの？」「これは明日のために今日を諦めるのと同じこと。いつまで日本の顔色をうかがうつもり？」など不満の声が上がっている。

一方で「ハーケンクロイツはナチス思想を表すけど、旭日旗は軍旗。その論理で言ったらインディアンを虐殺して占領した米国、アフリカを植民支配した欧州諸国、ベトナムで虐殺を行った韓国の国旗もすべて戦犯旗になる」「日本は素晴らしい国。少なくとも韓国より認知度が高い」「こんな長い記事にする必要ある？一言で『韓国は日本の相手にはなれない』ってことでしょ」「国家の品格の違い」と納得する声も。

32年の南北五輪誘致についても「え？32年に北朝鮮と一緒に五輪開催したいって？いくらなんでもそれはちょっと…」「お金が支配する世の中。全てを手にすることはできないんだから、32年の五輪は諦めなよ」「結局は六つ目の理由のせいで日本に何も言えないってことでしょ（笑）」などの声が上がっている。（翻訳・編集/松村）