2019年10月14日、韓国・MBNは、日本製品不買運動が広がる韓国で、日本ブランドの代表格とされるユニクロが先月から大々的なセールを展開し、顧客が再び増えていると伝えた。

記事は、不買運動が盛り上がっていた8月と今月14日のユニクロの店内の映像を比較し「前者は閑散としているのに比べ、後者は買い物客の姿が多く確認できる」と伝えている。従業員も「以前はかなり客が減ったが、随分増えた」と話したという。また、周囲の視線を意識しネット通販を利用する購入者も多いという。記者がユニクロのアプリを開いて確認すると、多くの商品が「在庫なし」か「在庫わずか」と表示されていたという。

こうした現象について、記事は「セールによる一時的な回復の可能性もあるが、不買運動が3カ月以上続き、一段落したのではないかという分析も出ている」と伝えている。ネット上の不買運動関連の書き込みの数も、7月と現在を比べると10分の1ほどに減っているという。これについて、仁荷（インハ）大学消費者学科のイ・ウンヒ教授は「日本製品の代替品を消費した人たちが満足感を得られなかったとも考えられる。疲労感も作用したのでは」と話したという。

ただ、専門家たちは「日本政府の態度に変化が見られない限り、日本製品の消費が以前の水準まで回復することは難しい」との見方を示しているという。

この記事に、韓国のネットユーザーからは「ユニクロの社長が言ったとおりだな。少し経てば（不買熱が）冷める」「日本は立場を変えていないのに、韓国人は心変わりして日本製品を買っているのか。こっそりネット通販するなんて」「ユニクロ以外に着る物がないの？」「ユニクロを着なかったら体調でも悪くなるのか？」「過去を忘れたら、未来も考えることができないぞ」「日本はずっと昔から韓国製品不買運動をしているし嫌韓も続いている。韓国のプライドを守って、日本製品不買は永遠に続けるべきだ」などの声が殺到している。

また「週末にユニクロに行ってきた。もちろん、何も買わなかった。そんなに人はいなかった。自分が行った店舗だけ？」「こういう記事を出すことで、不買運動を弱体化させようとしているのでは？」などのコメントも見られた。（翻訳・編集/麻江）