2019年11月21日、中国紙・環球時報は、韓国国内の微小粒子状物質（PM2．5）のうち、国内の要因により発生したものが51％で、中国に起因するのは32％だとする研究結果について、韓国メディアが「意外」「信じ難い」と報じていると伝えた。

記事はまず、「韓国・聯合ニュースの20日付報道によると、韓国環境部所属の国立環境科学院は同日、北東アジアの越境大気汚染物質に関する韓中日3カ国の研究結果を土台にまとめた報告書を発行した。報告書によると、韓国、中国、日本の主要都市におけるPM2．5の発生要因を分析した結果、自己寄与率は韓国が51％、中国が91％、日本が55％だった。韓国の大気汚染物質のうち、中国と日本が及ぼす影響はそれぞれ32％、2％で、その他は北朝鮮やモンゴル、東南アジアなどだ。韓国と日本から中国に流入する大気汚染物質の割合はそれぞれ2％、1％。韓国と中国から日本に流入する大気汚染物質の割合はそれぞれ8％、25％だった」と伝えた。

その上で、「この研究結果は、これまで感覚頼みで大気汚染問題の責任を中国に押し付けてきた韓国メディアにとっては受け入れ難いものであるようだ」とし、韓国の毎日経済新聞が「中国が韓国に及ぼす影響が想定より小さいのは意外」、世界日報も「信じられないデータだ」と報じていると伝えた。（翻訳・編集/柳川）