2019年12月2日、中国メディアの光明日報は、「ゲーム依存症が日本の若者の流行病に」と題する記事を掲載した。

記事は、「日本が若者を対象に、ゲーム依存についての全国調査を初めて行った」と紹介。日本メディアによると、対象は過去1年間にゲームをしたことのある10～29歳の約4400人で、記事は「毎日平均1時間以上ゲームをすると回答した人が60％（平日）、3時間以上が18．3％（同）を占めた」と伝えた。また、「1日6時間以上ゲームする人の2割が『勉強の成績や仕事に影響が出てもゲームをやめられない』『勉強や仕事、人付きあいよりゲームが大事』といった考えを持っていた」とも説明した。

記事は、世界保健機関（WHO）の定義するゲーム障害の内容に言及した上で、「スマートフォンの普及によって、スマホでネットゲームをする若者が増えている」と述べ、ゲーム依存症の低年齢化が見られると伝えた。そして、「ゲーマーが飽きる頃にメーカーは新たなバージョンをリリースし、ゲーマーの興味を引き付けている。これはゲーマーがより長く遊び、より多くの金を使ってもらうための方法だ」と分析。若者はゲームにはまることで生活にマイナスの影響が出ていると指摘し、日本メディアの報道として「成績が下がる、仕事がうまくいかない、昼夜逆転の生活などが見られる」などと伝えた。

記事は「ゲーム依存は若者の心身の健康と家庭の幸せを脅かすだけでない。さまざまな社会問題が派生する可能性もある」と述べ、最後は「ゲーム依存症を防ぐには、企業による防止策の開発に依存するだけでなく、社会全体が連携し、法律、技術、教育、家庭の四者が一体となって取り組むべきである」と結んだ。（翻訳・編集/山中）