2019年12月18日、中国メディアの新京報は、中国で「炒鞋（スニーカー投資）」が都市伝説まで出現するほど加熱していることを紹介した。

記事によると、スニーカー投資により稼ぐ方法は「現物を購入後、市場価格が購入価格を上回った時点で売りに出す」方法と「売り手に商品の仕入れ先があると明示された状況下で買い手が前金で購入代金を支払い、納品の期限までの間に靴の値段が上がって買い手が利益を得る」方法の2つあるという。2019年の中国では「20歳の大学生がスニーカー投資で月収4万元（約62万円）を得て、学費や生活費を稼ぐどころか、両親から経済的にも独立した」「ある若者が、両親から住居購入の頭金としてもらった100万元（約1500万円）を全てスニーカー投資につぎ込んだ結果、1年後に500万元になった」などといった都市伝説まで生まれるほど、1995年以降に生まれた若者を中心にスニーカー投資が注目を集めているという。

また、東方新報やSankeiBiz（サンケイビズ）の記事によると、スニーカー投資は米国などで1990年代から行われていたが、21世紀に入って中国人の購入が増加し、価格が高騰し始めたという。例えば、ナイキ（Nike）の「エアジョーダン1」シリーズの人気モデルは、2年間で1499元（約2万2700円）から7万元（約106万円）にまで高騰したという。高騰の要因として、スニーカーを売買するプラットフォームアプリの存在が挙げられるという。中国国内には現在、「NiceAPP」や「毒APP」「斗牛（DoNew）」などがあり、タイムチャートなど株取引と同じような情報が表示されるという。また、2019年にNiceAPPが採用した「閃購（iflashbuy）」モードが市場に拍車をかけているという。「閃購（iflashbuy）」とは、買ったばかりのスニーカーの実物を受け取らないまま出品し、所有権だけを売買することができるシステムのことで、プラットフォーム上の操作だけで、スニーカーが金融商品のように簡単かつ便利に売買できたが、スニーカー投資関連で詐欺や金銭トラブルに遭う若者が増えているため、現在は撤去されたという。NiceAPPのアレックス・ジョウCEOは「短期間で利益を得ようと欲深い投機を続ければ、自分だけでなく他人にも危害を加えることになる」と懸念しているという。

最後に記事は、中国人民銀行（中央銀行）上海支店が、10月16日に市内の金融機関に対し、アプリなどを利用したスニーカー投資について、「撃鼓伝花（※日本の「ハンカチ落とし」のような遊び）風のマネーゲームだ」と定義し、危険性を指摘したことを紹介した。（翻訳・編集/原邦之）