2013年9月16日、世界最大手の情報・メディア企業ニールセン・カンパニーが行った中国人消費者のオンラインショッピング動向に関する調査(2012年度)の内容が発表された。同調査からは、中国人消費者の66％がSNS（ソーシャル・ネットワーキング・サービス）を利用しており、またスマートフォンの普及率が高まるにつれ、電子商取引も場所を選ばない移動体通信をターゲットにしたものへと変わりつつあることが明らかになった。米CNN(電子版)の報道を中国紙・環球時報が17日付で伝えた。

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調査では、85％の中国人消費者が「SNSを通じてオンラインショッピングに関わる体験談をシェアしたことがある」と回答している。つまり、企業にとってはSNSを通じて消費者の共感や信頼を得ることが重要になってくる。また、独自の商品ラインナップを揃える以外にも支払い方法や発送方法などの選択肢を充実させ、オンラインとオフラインの相互作用によるコミュニケーションの充実化を図るなど、知的水準が高く若い消費者に十分対応する戦略が重要な要素になっている。

調査ではまた、女性よりも男性のほうがオンラインでの消費活動が活発であることが判明した。男性回答者の80％がオンラインで電子機器を購入し、71％がサービス商品を購入したことがあると回答したのに対し、女性ではそれぞれ59％、66％と男性よりも低い割合だった。ただし、男女ともにネットショッピングでは価格と手軽さを重視する傾向にあることが明らかになったという。

アマゾンの一人勝ちとなっている米国とは異なり、中国のオンラインショッピング市場は多数の企業が乱立しており、短期間で市場を独占するような企業は現れにくいと見られている。（翻訳・編集/岡田）