2020年1月9日、中国メディアの澎湃新聞は、「日本の打算を中国卓球は全く恐れない」とする記事を掲載した。

記事は、東京五輪の卓球日本代表が、男子が張本智和、丹羽孝希、水谷隼で、女子は伊藤美誠、石川佳純、平野美宇に決まったことを紹介したうえで、「中国卓球の王者の地位を揺るがすものではない」と評した。

一方で、「日本卓球は中国卓球にとって面倒なことを起こすことを忘れてはいない」とも述べ、「東京五輪で混合ダブルスとビデオ判定の採用を申請しただけでなく、世界ランクの決め方の見直し、選手の試合参加数の制限を呼び掛けている」とした。

また、「日本卓球協会の宮崎義仁強化本部長が3月にも、過度な消耗を防ぐため、世界ランキング決定方式について、出場できる国際大会の数を制限するなどの見直しを国際卓球連盟（ITTF）に提案する」と言及。「出られるポイント対象大会を2年間で25大会以内とし、選手が任意に選ぶことができ、過去2年間に出た大会のポイントを全て合計して、ランキングに反映させる方法を日本は提案する予定」と伝えた。

記事はこの提案について「五輪と関係がないように見えるが、実際には大きく関係する」と指摘。「代表選手の年齢層が高い中国にとってもこの提案は良いことのように見えるが、日本の目的は選手を保護することではなく、2年間で大会を選ぶことができれば中国選手との試合を回避でき、ポイントを加算することができることにある」と主張した。

さらに記事は、「日本の打算はこれだけではない」と指摘。昨年の卓球世界選手権で伊藤美誠と早田ひなの組が中国の組と対戦した際、審判のジャッジに抗議し、日本がビデオ判定の導入を要望した結果、ワールドツアーで初めて導入されたと伝えた。そして、「東京五輪での導入を目指しているが、東京五輪は日本のホームであり、ビデオ判定技術も人によってコントロールされる」と懸念を示した。

しかし記事は、「スポーツ競技は、最終的には選手の力量である」とし、「日本は史上最強の布陣だとしているものの、中国の実力との差はまだ小さくはない」と論じた。（翻訳・編集/山中）