2013年10月21日、世界保健機関（WHO）は、生活スタイルや高齢化と関連する疾病がアジア地域の国々で新たな脅威になっていると発表した。22日付で参考消息網が伝えた。

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フィリピンのマニラで行われた会議で、WHO西太平洋地域事務局の申英秀（シン・ヨンス）事務局長がメディアに向け、食生活の変化と運動不足を原因とする疾病がアジアの国々で急増していると発表した。

最新の報告書では、中国では成人の12％以上が糖尿病を患っており、糖尿病の前期段階（高血糖）に当たる人は成人の50％を超える。中国では糖尿病の罹患率が90年代と比べて3〜4％も上昇している。そのほか、韓国や日本、ベトナムでも同様の影響が見受けられ、糖尿病罹患率はいずれも10％前後になっている。ここ30〜40年間の食生活の変化が、最も大きな原因となっているという。

糖尿病のほか、高血圧や高コレステロールなども増加しており、申主任はこうした問題によって健康への支出が増える上、労働力の減少にもつながると指摘。「高齢化が進む日本や中国、オーストラリアなどでは、国の医療費負担が大幅に増加するだろう」とした。（翻訳・編集/岡田）