2020年8月22日、中国の動画アプリ梨視頻の微博アカウントは、日本企業の半数以上が来年の東京五輪開催に反対していることが調査によって明らかになったと報じた。

同アカウントは、東京商工リサーチが7月末から8月上旬にかけて日本企業に対して実施したインターネットでのアンケート調査で、参加した1万2857社のうち53．6％が来年の東京五輪・パラリンピックの開催について「中止」（27．8％）もしくは「開催延期」（25．8％）にすべきだと回答したと伝えた。

また、3月に延期が決定して以降、複数の調査機関が東京都民を対象に実施した世論調査でも、来年の五輪開催に対し否定的な考えを持っている人が多数を占めているとした。

この結果について、中国のネットユーザーは「私もダメだと思う。そしてもっと心配なのは22年の北京冬季五輪」「来年も感染が収まらず、ワクチンも焼け石に水の状態だったならば、誰が日本に五輪を見に行くというのか。無理してやるべきではない」「五輪が中止になれば日本経済にとっては大打撃だろう」「日本の五輪に託した夢は崩れ去った」といったコメントを残している。

また、「願わくば再延期はしないでほしい。中国の女子バレーの活躍が見たい」「中国選手の活躍機会を減らしてほしくない」「われわれは待てるが、アスリートは待てないよね……」など、開催を願うユーザーも見られた。（翻訳・編集/川尻）