2020年4月1日、環球時報は、マスク文化に対する態度の違いが、東アジアと西洋との新型コロナウイルス感染拡大の明暗を分けたとする、沖縄大学教授・劉剛（リウ・ガン）氏の評論記事を掲載した。以下はその概要。

新型コロナウイルス肺炎の感染が拡大して以降「果たしてマスクを装着すべきか」が議論のテーマとなっている。特に西洋の人びとはマスクを進んで着けようとする東アジア市民とは異なった考え方を持っており、なかなかマスク着用が定着しなかった。今回の騒動からは、西洋文化における一部の人の固執、執着といった問題があぶり出された。

欧米諸国では、伝統的な西洋文化の影響によりマスクをすることがタブー視されていたのである。20世紀の始め、さらにはそれ以前に発生した大規模な伝染病により多くの命が奪われたが、その苦痛に満ちた歴史の中で、多くの西洋人は「マスクをすることはウイルスの感染爆発を認めることになり、社会にパニックが起こる」という観念を抱くに至った。この認識を変えることは、決して容易ではないのだ。

症状の出ない感染者が多く存在するという新たな認識が広がり、東アジアでは公共の場でのマスク着用措置が一層強化された。感染が拡大した欧米諸国でもようやくマスクに対する認識が少しずつ変わってきたようだ。

また、欧米の衛生当局関係者の中には、医療関係者や患者が着用するマスクを確保するために、一般市民によるマスクの購入を規制しようとした者もいた。しかし、感染者の数が急速に拡大するにつれ、医療用として確保しておいたマスクの供給も速やかに減少しつつある。欧米諸国は今や加工製造業で強みを持っておらず、短期間のうちに億単位のマスクを用意することはもはや難しい状況である。

総じて、文化は変えられるものである。欧米の一部の有識者はすでに西洋文化に対して墨守すべきでなく、自己中心的な固執を捨て、人類文化の多様性、適応性という本質的な機能を回復させる必要があることを認識している。このような認識があってこそ、市民の命や健康を守ることができるのだ。（翻訳・編集/川尻）