開会式まで半年を切った東京夏季五輪の開催が危ぶまれている。新型コロナウイルス感染症の拡大が続き、収束のめどが立たないためだ。日本国内でも悲観論が目立つ。韓国紙は国際オリンピック委員会（IOC）が「無観客開催の可能性に触れながら大会強行の意志を表わした」と報じた。

今夏に1年延期された東京五輪の開催を疑問視する声は今年になって海外メディアから上がり始めた。米国紙ニューヨーク・タイムズ（電子版）は15日、「日本や欧州、米国など世界中で新型コロナが感染拡大している状況から、IOC関係者らの間で安全な開催の実現に懐疑的な見方が出ている」と報道。「第2次世界大戦後、初めて五輪が中止に追い込まれるかもしれない」と指摘した。

21日付の英国紙ロンドン・タイムズは「日本が新型コロナのため東京五輪からの抜け道を探る」との見出しを取り、「日本政府は内密に新型コロナのために東京五輪を中止しなければならないとの結論を出した。現在の焦点は次に開催枠が空いている2032年の五輪大会を確保することにある」という衝撃的な内容のニュース伝えた。情報源は匿名の「連立与党幹部」。同紙のインタビューに「誰も最初に言い出すことを望んでいない。だが開催は難しいという意見で一致している」などと答え、中止になる見通しを語ったという。

世界陸上競技連盟のセバスチャン・コー会長は22日、英BBC放送のテレビ番組に出演し、東京五輪について「大会を開催できる唯一の方法があるとすれば、無観客だ。今は誰もがそれを受け入れると思う」と見解を述べた。コー氏は次期IOC会長の有力候補でもある。

これに対し、日本政府はロンドン・タイムズなどの報道を否定。IOCのトーマス・バッハ会長も「7月に開幕しないと信じる理由は現段階で何もない」などと重ねて強調し、開催に強い意欲を示した。

こうした中、韓国・中央日報はバッハ会長が23日、ビデオメッセージを通じ、「感染状況への対処で必要な手段を適切な時期に決める。それは観客の問題にも及ぶ。何人か、観客は入れられるのかと話した」と紹介。「五輪の正常開催論を主張したバッハ会長だが、感染拡大が止まらない場合の無観客開催も念頭に置いているとみられる。最近日本で新型コロナの感染拡大状況が深刻化しており、五輪中止という最悪の状況を避けようと態度を変えたものとみられる」と言及した。

複数の日本メディアによると、観客数について日本政府、東京都、大会組織委員会は「上限なし」「50％」「無観客」の3案を想定。IOCからは複数のシナリオを用意するよう要請があったという。（編集/日向）