中国メディアの中国僑網は22日、ブラジルの華字メディア・南美僑報網の報道を基に、世界的に新型コロナウイルスが流行している中で留学を控えている中国人や留学中の中国人の状況を紹介した。

記事はまず、オランダの大学からオファーを受けた法律関係の仕事をしている女性について紹介した。オランダの新学期は9月から始まるが、女性は「現在のヨーロッパの新型コロナウイルスの流行状況はあまり楽観視できない」「オランダに留学したいが、両親がとても心配しており、留学しない方がリスクを冒して留学するよりも良いと言っている」などと悩んでいたという。4月中旬に大学から9月にオンライン授業を受けるか、入学を1年延期するか選択できるという連絡を受け、「やはりオランダに行って留学生活を体験したかったので延期を選んだ。この1年は引き続き仕事を頑張り、関連のある国内資格を取得する」と語ったそうだ。

次に記事は、「英国の教育委員会が、中国人の英国留学計画について、8000人余りの中国人学生を対象に行った調査では、22％が計画を変更する可能性があり、39％は分からないと回答。計画通りに（英国の学校に）入学すると答えたのはわずか27％だった」と伝えた。

続いて、英国のダラム大学の状況について、「在籍している中国人留学生によると、同大学は今年の秋学期から一部の課程の授業をオンラインに変更し、他の課程でも対面授業を25％減らし、2021年の夏までに500クラスをオンライン授業に変える意向を示している」と説明した。取材に応じた中国人留学生は、「新型コロナウイルスの流行期間中、学校も力を尽くして学生が学業を全うするのを助けている」と理解を示したが、同大学の中国版ツイッター・微博（ウェイボー）アカウントには入学延期を希望する声も多く寄せられ、あるユーザーは「これ（オンライン授業）では留学ではなく『留家』だ」とコメントしているという。

記事によると、ある留学を計画している学生の保護者は、「新型コロナウイルスの流行期間中に学校がオンライン授業を行い、授業を停止しなかったことは評価できる。しかし、流行の終息後もオンラインでの指導を続けるのであれば、学生と保護者に選択権を残すべきだ」と話したという。

記事はさらに、長年スペイン留学プロジェクトに携わっている中国の留学コンサルティング会社・北京中西橋教育の劉波（リウ・ボー）代表の見解を紹介。劉氏は、「留学相談をする学生や保護者の数は例年と比べて大きな変化はない」とし、「ウイルスの流行状況が完全に好転するまで留学を延期する人もいるが、通常通りに準備して流行状況が好転したらすぐにビザを取得して留学するという人の方がより多い」「ほとんどの学生と保護者は留学について比較的理性的に考えており、新型コロナウイルスの流行が終息するのは時間の問題だが、勉強は一生ものだと固く信じ、長期的な目標を変えない。ごく少数の中国人学生だけが留学計画を取り消すことを選んだ」と説明した。（翻訳・編集/毛利）