中国のニュースサイトの環球網や虎嗅網の2日付報道によると、「中国系アプリボイコット」の動きが高まっているインドで最近、スマートフォン内の中国系アプリを検知してユーザーが削除するのを助けるAndroidアプリ「Remove China Apps」の人気が急上昇しているという。

虎嗅網に掲載された記事によると、Remove China Appsは、5月17日の公開から約2週間で、ダウンロード数100万件を突破した。6月1日のインドのGoogle Playストアのランキングで、「TikTok」類似アプリの「Mitron」に次いで2位となっている。

記事によると、中国企業が開発したショートムービーアプリのTikTokをめぐっては、今年3月にインド人インフルエンサーが女性へのアシッドアタック（酸攻撃）をやゆする動画を投稿し物議を醸した。TikTokのGoogle Playストアにおける評価は一時、1．3にまで急降下。GoogleがGoogle Playストア内のTikTokに対する批判的なレビューを削除すると、評価は4．4に回復したが、インドのネット上ではTikTokをボイコットする動きが高まっている。

記事は、「3月から5月にかけて、TikTokのグローバルダウンロード数は半分近くにまで減少する一方で、『インド製』を掲げる類似アプリが台頭し、MitronやTik Kikは短期間に大量ダウンロードされた」とし、「MitronとRemove China Appsの登場が、最近のインドにおける反中国感情の高まりと関係していることは間違いない」と伝えている。

インドで「中国系アプリを削除する」アプリの人気が急上昇していることについて、中国SNSの微博（ウェイボー）では、インドのスマホ市場で中国メーカーが多くのシェアを獲得していることに絡めて、「それでスマホを見てみたら（中国ブランドの）Xiaomiだった」「中国製品をボイコットするなら、（アプリ削除よりも）直接スマホを破壊するほうが早い」などのコメントが共感を集めていた。（翻訳・編集/柳川）