2013年12月30日、環球網は、安倍首相が26日に突然、靖国神社を参拝したことを受け、多数の国内の専門家にどのように対応すべきかを尋ねた。

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中国抗日戦争記念館の李宋遠（リー・ゾンユエン）副館長は、「私は2001年に、日本の歴史教科書編纂委員会を支持する100余りの日本企業を公表した。これらの日本企業への打撃は大きかったようで、みな私に電話をかけてきた。これは良い方法だ。当時、強制労働を強いられた労働者や慰安婦に中国国内で日本企業を訴えさせるべき。しかも、なるべく国際的に知名度の高い三井や三菱といった大企業を訴える。当時、日本政府の指導のもと、中国人労働者が最も多かったのは三井で、第2位が三菱だ」としている。

清華大学国際戦略・発展研究所の楚樹竜（チュウ・シュウロン）所長は、「永遠に歴史問題を指摘し続けること。なぜならそれが日本の痛いところだからだ。ドイツと日本を永遠に比較し続ける。ドイツはヒトラーを参拝できるのか？したことがあるのか？日本はどうしてそんなことができるのか？」としている。（翻訳・編集/北田）