2014年1月28日、日本は昔からインターネットと白物家電の融合を試してきた。これらの製品は、「ネット家電」もしくは「スマート家電」と呼ばれる。シャープは1999年、レシピをダウンロードできる電子レンジを発売した。しかし当時はパソコンと電子レンジを融合したもので、消費者はいつでもどこでも使用できるわけではなく価格も割高であったため、一時だけもてはやされたもののすぐに静けさを取り戻した。その後はスマートフォンやiPadなどの登場に伴い、「スマホ＋家電」が再び話題になった。パナソニックはスマートフォンとリンクできるさまざまな白物家電を発売し、未来の家電業界の流れと称された。しかし全体的に見て、インターネットと融合したスマート家電は日本でそれほど普及していない。その中には、多くの現実的な要因が存在する。環球時報が伝えた。

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日本において、「スマート家電」もしくは「スマホ＋家電」が最も良く登場する場は各種展示会だ。各社は展示会で、自社の新製品を発表する。スマートフォンの操作により、お好みの番組をテレビに録画させる。冷蔵庫に現在の中身を報告させ、夕飯の支度の参考にする。外出時に家庭内の炊飯ジャーに炊飯開始を指示する。帰宅前にエアコンを動かし、部屋に入る頃には涼しくなっている（もしくは暖かくなっている）。スマートフォン一台で、家庭内のすべての家電をコントロールできると言える。これは伝統的な家電よりスマートで、人々の生活にさらなる便利をもたらし、効率を高めることが可能だ。

しかし日本の家電売場に並べられているネット家電も、日本人の家庭内で使用されているネット家電も少なく、普及までまだまだといった現状だ。家電売場において、ネット家電は新しい製品であるため、価格は伝統的な家電を約30％上回るが、誰からも問い合わせがないことの方が多い。日本人の家庭では現在、伝統的な家電が主流だ。日本の家電メーカーはテレビCMで、摩訶不思議なネット家電のさまざまな機能を紹介しているが、どうやらあまり高い販促効果を発揮していないようだ。

日本でネット家電の販売が不振に陥り、消費者の消費意欲が弱いという問題について、東芝は市場調査を実施したことがある。その結果により、次の重要な原因が示された。日本人は、この道具の使い方はこれと決める傾向があり、テレビ、ゲーム、ネットサーフィン、ネット通販といったことを分けてやり、それぞれ専用的なツールを使いたがる。日本の多くの消費者は、ネット家電の最も受け入れやすい用途を、「家庭内のすべての家電の運転を管理する（スマートフォンにより家電の運転状態を確認する）」としている。例えばスーパーで買物をしている時に、スマートフォンにより冷蔵庫の中身をチェックし、買い物の参考にする。もしくは外出中に、家庭内の洗濯機が洗濯を終えてから、主人に報告をするといった機能だ。しかし日本の多くの消費者は、一人で生活している場合はこのハイテクなネット家電が必要かもしれないが、一家で生活している場合はこれらの機能の必要性は際立たないと指摘した。

同調査によると、日本の消費者がネット家電を買いたがらないことには、もう一つの原因がある。料金を支払いネット接続しなければ家電への指示が実行できないことに、多くの消費者が不満を感じているのだ。仮にどこでも無料Wi-Fiがカバーされていれば、ネット家電を使いたいという意欲が強まるはずだ。

ネット家電の将来的な普及について、富士総研の主任研究員の前川徹氏は、「期待されるネット家電 普及の鍵は何か」という論文を発表した。その内容によると、ネットテレビやデジカメなどのネット家電について、消費者はいつでもどこでも映画や音楽を楽しめることを歓迎するが、これらの「スマート化」した家電の自身もしくは家族の健康に対する影響、また一部の犯罪者に使用されることを懸念している。ネットに接続すると、プライバシーが侵害されやすいという重大な問題が生じる。ネット上には、ハッカーがはびこっているからだ。（提供/人民網日本語版・翻訳/YF・編集/武藤）