2020年8月1日、騰訊網は、日本がF-35戦闘機を100機余り購入する上に次世代戦闘機開発の動きを見せていることについて、「われわれに関係しているかもしれない」とする記事を掲載した。

記事は「日本が近ごろ一気にF-35戦闘機100機余りを購入する計画を打ち出した。しかし彼らはこれでは満足せず、第6世代戦闘機に視線を向けている。10年以内に就役させて、航空自衛隊の主力に据えるつもりだ」と伝えた。

そして、米国が日本にF-35の大量売却を決めた背景には、お金もうけのほかに日本の次世代戦闘機F-3プロジェクトをご破算にする狙いがあるとした上で、「現在の日本の動きを見ると、米国人の算段通りにはいかないようだ」と評するとともに、「F-35を100機余り手に入れれば第5世代戦闘機の数で中国を上回るのに、どうして日本は第6世代戦闘機の開発を急ごうとするのか」と疑問を提起した。

その答えとして記事は、中国で新しいステルス戦闘機J-31の量産機が間もなく初飛行の予定であり、J-20戦闘機の最新改良版であるJ-20Bもすでに量産段階に入ったという情報を、外国メディアの報道として紹介している。

その上で「J-20Bが大量就役すれば、F-35が100機あまりあっても足りないかもしれない。J-20BはもはやJ-20のような機動性の低い迎撃機ではなく、F-22と同じ制空戦闘機なのだから。そしてJ-20BはF-22に比べて後発の強みも持っている」とし、「J-31にJ-20Bが登場するとなれば、日本が慌てずにいられないはずだ」と伝えた。

記事は最後に「日本は第5世代戦闘機すら開発できなかったのに、第6世代戦闘機を開発するのは相当困難だ。仮にその能力があったとしても、製造にあたり中国の影響から逃れることはできない。何と言っても、F-35でさえ中国製の部品が必要なのだから」と結んでいる。（翻訳・編集/川尻）