2017年8月8日に四川省アバ・チベット族チャン族自治州の自然保護区・九寨溝でマグニチュード7．0の地震が発生してから丸3年を迎えるのを機に、中国科学院空天信息創新研究院、国際連合教育科学文化機関（ユネスコ）International Centre on Space Technologies for Natural and Cultural Heritage（HIST）の付碧宏（フー・ビーホン）研究員が率いるチームは7日、最新のリモートセンシングモニタリングと評価を発表した。それによると、3年の復旧事業を経て、九寨溝の水域環境は少しずつ回復しているものの、観光については土砂災害対策が依然として必要な状況だ。中国新聞網が伝えた。

【その他の写真】

2017年8月8日にマグニチュード7の地震が発生し、ユネスコの世界遺産（自然遺産）に登録されている九寨溝は大きな被害を受けた。九寨溝で復旧事業が展開されるようになって以降、付氏のチームはマルチソース、マルチタイムフレーム、マルチスケールのリモートセンシングモニタリングを行い、科学的実地調査による検証と結び付け、約3年(2017-20年)にわたって復旧事業が実施された九寨溝の中心エリアの地形、水域、植被率などの「天-空-地」一体化リモートセンシングモニタリング・評価を行った。

同モニタリング・評価の結果によると、復旧事業の成果がすでに現れており、九寨溝の中心エリアの水域環境は少しずつ以前の景観を取り戻している。ただ、同地域では依然として地滑りや山崩れ、土石流などの土砂災害対策が必要な状態だ。

研究チームが今年6月3日の水域のリモートセンシング画像を分析した結果、九寨溝の水域面積は約220．79ヘクタールであることが分かった。高精度ドローンで撮影したデジタルオルソ画像から、九寨溝の中心エリアの水域面積を分析し、関連する湖沼の面積は3年の復旧事業を経て、少しずつ拡大しており、景観が少しずつ回復していることが分かる。（提供/人民網日本語版・編集/KN）