フランスに本社を置く世論調査会社イプソスは1日、新型コロナウイルスのワクチン接種に関する調査結果を同社ウェブサイト上で公表した。

調査は同社が世界経済フォーラムに代わり、今年7月24日～8月7日に27カ国の1万9519人を対象に行った。調査の結果、74％の人が新型コロナウイルスのワクチンが開発されたら「接種したい」と回答した。

ワクチン接種を希望する人が最も多かった国は中国で97％に達した。以下、ブラジルとオーストラリア（88％）、インド（87％）が続いた。韓国は84％で7番目、日本は75％で13番目だった。逆に最も少なかったのはロシア（54％）で、感染が拡大したフランス（59％）やイタリア（67％）も比較的少なかった。

接種に否定的な人の理由で最も多かったのは「副作用への懸念」で56％。これは調査対象となったすべての国で最も多い理由で、特にスペイン（70％）やスウェーデン（68％）では高い値を示した。次いで「ワクチンの有効性に疑問」（29％）が多かった。

ワクチンが年内に開発されるかについては、否定的な見方が59％、肯定的な見方が41％だった。ただ、中国では年内に開発されると予想する人が87％に上った。サウジアラビア（75％）やインド（74％）も肯定的な見方を示した。一方、最も否定的な見方を示したのは日本とポーランドで22％。ベルギー（23％）、ドイツ（24％）、カナダ（26％）なども低かった。（翻訳・編集/北田）