2020年9月3日、新浪は、日本がなおもF-15J戦闘機のアップグレードを続ける意味について解説する記事を掲載した。

記事は、米ボーイングが7月28日、2022年より三菱重工と協力して航空自衛隊のF-15J戦闘機98機を大規模改修することを発表したと紹介。この計画は、すでに40年もの歴史を持つF-15Jが、航空自衛隊で今後少なくともさらに20年は現役を続けることを意味しているとし、「F-15Jが日本の航空自衛隊の栄枯盛衰を見てきたと言っても過言ではない」と評した。

そして、米国が1981年にソ連に対抗すべく日本に続々とF-15J／DJ戦闘機を計213機売却し、航空自衛隊は当時東アジアにおいて最も空中で高い戦闘力を持っていたと説明。その後周辺国では続々と第4世代戦闘機が登場する中、日本は一貫してF-15のアップグレードを重ね続けてきたとし、最先端のコンピューターやヘッドアップディスプレイシステムを搭載し、ミサイル発射能力を向上させてきたと伝えている。

また、これまでのアップグレードでは主に空戦能力向上に力が注がれ、対地攻撃能力については注目されてこなかったのに対し、今回のアップデート計画で射程距離1000キロ以上のAGM-158空対地ミサイルが配備されることに注目が集まっていると紹介。この動きに韓国が追随する可能性があるとした。

記事はさらに、新たなF-15JのアップグレードやF-35の追加購入により、日本の空中戦力における対米依存が高まると指摘。「技術ソースの著しい単一化、および自前の研究開発能力不足により、日本の航空工業が世界先端レベルに追いつくのはますます難しくなる」と評した。

その上で「日本政府が次世代戦闘機を自主開発する意志は相当固いものの、依然としてその技術を掌握することができていない。それゆえ古くさいF-15Jのアップグレードに投資をするというのは、日本にとっては空中戦力を維持するために致し方ない選択であり、自分の運命を操ることのできない小国の悲哀でもあるのだ」と結んでいる。（翻訳・編集/川尻）