2020年12月17日、韓国・ソウル新聞が「韓国人をおとしめる発言をしたDHCに対し、日本人も立ち上がった」と伝え、韓国のネット上で注目を集めている。

日本の化粧品大手DHCの吉田嘉明会長は最近、同社公式サイトで「（ライバル社の）サントリーのCMに起用されているタレントはどういうわけかほとんどがコリアン系の日本人。そのためネットではチョントリーとやゆされているようだ」と差別的な表現を使用したことが日韓をはじめ世界のメディアで報じられ、物議を醸していた。

記事はこれに対する日本ネットの反応について「非難の雰囲気が拡散しており、『#差別企業DHCの商品は買いません』『#DHC不買』のハッシュタグをつけた抗議文が続々と投稿されている」と伝えている。また具体的な例として「これは韓国人に対する差別ではなく、韓国系日本人に対する差別だ。芸能界と放送界はなぜ声を上げないのか。なぜDHCと闘わないのか」「この事実を知ってもDHCの商品を使う人や広告に出る人がいるということが本当に恐ろしい。他人への差別にここまで無関心でいられる社会が何より怖い」などの声を紹介している。

この反応を見た韓国のネットユーザーからは「これは意外」「ナイキの（日本社会の差別をテーマにした）CMをあんなに批判していたのに」「賛同。応援する」「こういう日本人がいてくれてよかった」「日本社会が変わりつつある。こうしたマインドを持つ人が増えたら日韓関係も良くなるだろう」「立派な日本市民も多いということが分かった。日韓は隣国として協力していける」「正しいことを主張できる日本人が増えてほしい」「日本人も変わっているのに、DHCの商品を購入する韓国人が多いということが悲しい」など驚きや称賛の声が寄せられている。（翻訳・編集/堂本）